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第2875号 2010年4月12日


日本循環器学会でスキルミックスを議論


 医療スタッフの役割拡大をめぐる議論が盛んだ。厚労省の「チーム医療の推進に関する検討会」(座長=東大・永井良三氏)は3月19日,「特定看護師(仮称)」の導入や看護師以外の医療スタッフ等の役割拡大を提言する報告書をまとめた。特定看護師は,従来は「診療の補助」に含まれないと考えられてきた「特定の医行為」を“医師の指示を受けて”実施できる枠組みであり,試行の結果を検証した上で「法制化を視野に入れた具体的な措置を講じるべき」としている。一方で,同報告書においては,特定看護師の導入に強い懸念を示す意見が併記されたほか,“医師の指示を受けずに”診療を行う「ナースプラクティショナー(NP)」については「必要性を含め慎重な検討が必要」とされている。

 3月5-7日に国立京都国際会館(京都市)で開催された第74回日本循環器学会(会長=神戸市立医療センター中央市民病院・北徹氏)では,会長特別企画「メディカル・コメディカルのスキルミックス:現状と展望」にて上記検討会委員の永井氏と井上智子氏(医科歯科大)が座長となり,8人の演者がチーム医療の現状と展望を語った。


特別企画「メディカル・コメディカルのスキルミックス」の模様
 米国の「フィジシャン・アシスタント(PA)」は医師の介助業務を主としており,年収は8万ドル程度。米国の経済誌で5位にランクインするほどの人気職業となっている。一方,NPは独立した医療提供者であり,プライマリ・ケアを中心に活躍。かつては,看護協会や医師会によるNP批判があったが,NPの提供する医療の質が医師と同等かそれ以上であるとする研究が1980年代以降に発表されるにつれ,NP業務は拡大の一途をたどるようになった。米国でチーフレジデントの経験がある香坂俊氏(慶大)は,こういった背景を紹介した上で,「では,米国のようにNPやPAが活躍する日が来るのだろうか」と問題提起。米国と日本では保険制度や医師の人件費に大きな違いがあることを指摘し,日本の現状に即した方法を模索する必要があることを示唆した。

 津久井宏行氏(女子医大)も,米国でPAと共に診療に当たった経験のある医師のひとりだ。氏は,PAの教育課程や業務内容を紹介した上で「外科医5-6年目と同程度の実力」と評価。PAの活躍により米国の外科医は労働時間の8割を手術に割く一方,日本の外科医は15%程度という調査を紹介した。また,「PAが医師の仕事を奪うのではないか」という危惧については,米国でも同様の心配が成されたが実際は杞憂に終わっており,役割や責任の明確化には医師の強力なリーダーシップが求められると自説を述べた。

 日本心不全学会看護小委員会からは池亀俊美氏が,欧米で実施されている慢性心不全患者に対する疾病管理プログラムを紹介した上で,看護師主導による心不全外来の素案を提示。さらに,「慢性心不全看護認定看護師」が2月の日看協理事会で承認されたことを報告した。

 そのほか,医療クラークの自施設での養成と導入,ACU(大動脈疾患治療室)における看護師中心の術後管理,Vascularラボを活用した血管診療における医師・コメディカルの役割分担,薬剤師による外来診察室業務など,各演者からは自施設での実践が紹介された。総合討論の場では,専門医制度の確立や医療機関の役割分担・連携の推進にまで話が及んだ。座長の永井氏は,「この問題は単に現場の機能分担や連携の話ではすまない。日本の医療提供体制に大きな影響を与える」と指摘。多様な観点から議論を重ねていく必要があるとする一方で,「方向性としてはスキルミックスの発展に向かうことは間違いない」との認識を示し,本学会でコメディカル含め真摯な議論ができた意義を評価した。