看護教育学　第6版

第6版 序

　1979年，千葉大学看護学部に看護教育学講座が設置され，同講座の助教授として杉森みど里が着任，1986年に教授となった。その後，組織改革により看護教育学講座は看護教育学教育研究分野となり，2015年4月，看護教育学専門領域となった。
　1988年，杉森は，本書『看護教育学』の初版を上梓した。その後，1990年に第2版，1999年に第3版と2度の改版を経た。また，2004年の第4版発行時には，1993年に看護教育学教育研究分野の助教授に就任し，1999年に杉森の後任として教授に就任していた舟島なをみが共著者に加わった。
　社会のさまざまな変化を受け，2008年，保健師助産師看護師学校養成所指定規則が改正され，その変更を反映して2009年5月，『看護教育学 第4版増補版』を発行した。その後も変化は続き，2009年7月，保健師助産師看護師法の改正により，保健師と助産師の教育の修業年限，2011年には教育内容の変更があり，『看護教育学　第5版』を発行するに至った。また，2012年以降，設置基準などの変更により，第5版の増刷にあたり，上述の法，設置基準等の改正・変更に伴う資料の追加・修正が必要となり，『看護教育学 第5版増補版』を発行した。さらに2015年4月，看護師等養成所の指定・監督権限が厚生労働大臣から都道府県知事に委譲されたことに伴い資料の追加・修正が必要となり，このたび，第6版を発行することとなった。
　第6版より，望月が執筆協力者となった。望月の協力は，第6版に始まったことではない。第3版以降，継続しており，著書『看護教育学』の重要性の理解を前提に，本書の出版に助力し続けている。
　医学書院の北原拓也氏は，著者らの意を汲み，第6版の発行にご尽力くださった。深謝申し上げる。
　初版の序に杉森は，「看護教育学はやっと種をまいたばかりという状態で，学問というにはあまりにも若い科学である」と述べた。また，それを受け第4版の序に「四半世紀という学問構築にとって決して長くはない時間を通し，その種が生命力にあふれる芽を出し，根を張り，さらには，しっかりとした幹と枝を持つ木へと成長しつつあることを実感する。この木が，看護学教育に携わる人々や看護職を志す人々に役立つことを願ってやまない」と述べた。この思いは今も変わることはない。
　現在，国立大学は次々に変革の必要性に直面する。その一環として千葉大学大学院看護学研究科も再び組織改編への道を歩んでいる。前述したように, 我が国において「看護教育学」は，1979年，千葉大学看護学部に一講座として産声を上げ，1993年の組織改編により基礎看護学講座の一教育研究分野「看護教育学」となり，2015年の組織改編により文化創成看護学講座・専門職育成学教育研究分野の専門領域「看護教育学」となった。「看護教育学」を千葉大学大学院看護学研究科の学問領域として名称に残せたと安堵したのもつかの間，次期組織改編により，学問領域としての名称「看護教育学」は，今，まさに消滅の危機に瀕している。どのような結果を得たとしても，もし，第4版の序が述べているように看護教育学がしっかりとした幹や枝を持つ木へと成長しているのならば，それをさらなる「看護教育学」という学問の発展へと結びつけられるに違いない。しかし，いかなる変化も「看護教育学」という学問の発展へと結びつけるために必要な叡智を本当に積み重ねているのであろうかと自問自答する日々である（舟島）。

　2016年3月
　杉森みど里
　舟島なをみ

第1章　看護教育学創造への道
　I．看護教育学への模索
　　1　看護教育と看護教育学
　　2　看護師養成教育と看護学教育
　　3　看護学教育と看護教育学
　　4　看護学教員養成教育と看護教育学
　　5　看護学と看護教育学
　　6　看護基礎教育課程における学科目「看護教育学」
　II．看護教育学研究の成果と蓄積
　　1　看護教育学研究
　　2　看護教育学の課題

第2章　看護教育制度論
　I．看護教育制度の成り立ち
　　1　看護教育制度
　　2　看護教育制度を支える法および関連法規
　　3　看護師養成教育の学校教育制度化の必要性
　II．看護教育制度の特徴
　　1　学校教育制度の領域区分からみた看護師養成教育の特徴
　　2　看護師養成教育の制度的特徴
　III．看護教育制度と学位
　　1　看護職者の学位取得ニードの現状
　　2　大学改革支援・学位授与機構と看護職者の学位取得

第3章　看護学教育課程論
　I．看護学教育課程論の体系化
　　1　看護学教育課程論の構造
　　2　看護基礎教育課程の定義とその構成
　　3　看護学教育目的論の位置づけ
　　4　カリキュラムおよび教育課程の概念と定義
　　5　カリキュラム開発とカリキュラム構成
　　6　カリキュラム観の2つの流れ
　　7　日本と米国のカリキュラムの方向
　　8　指定規則にみる看護学教育課程の変遷
　II．教育目的・目標の設定
　　1　教育目的と教育理念・教育の理想
　　2　教育目的・目標の明確化
　　3　教育目的・目標に関する研究
　　4　看護師養成教育の到達目標
　　5　大学卒業者に期待される役割
　　6　カリキュラム構成に影響する因子
　　7　多様化する高等教育化への対応
　III．教育内容の選定
　　1　一般教育の位置づけ
　　2　一般教育と専門教育の関係
　IV．教育内容の組織化
　　1　教育内容規定の多様性
　　2　カリキュラム類型
　V．教育課程編成の実際
　　1　統合カリキュラムの編成
　VI．教育内容の提供
　　1　授業の構造化の方式
　　2　専門教育のミニマム・エッセンシャルズの設定
　VII．教育課程の評価

第4章　看護学教育組織運営論
　I．看護学教育組織運営論としての体系化
　　1　学校経営，学校管理から看護学教育組織運営論への経緯
　　2　用語理解のために
　II．看護学教育組織運営論からみた看護学教育の諸問題
　　1　組織形成
　　2　組織の維持
　　3　組織の構造と機能
　　4　看護学教育組織運営の評価

第5章　看護学教育授業展開論
　I．看護学教育における授業展開を支える理論
　　1　学習理論と諸学説
　　2　学習のレディネス
　II．看護学教育における授業展開を支える知識
　　1　授業形態
　　2　教育方法
　　3　教授方略・教授方術
　　4　教材・教具
　III．看護学教育における授業展開
　　1　授業設計と授業の組織化
　　2　授業設計と授業の組織化の実際
　IV．看護学実習展開論
　　1　看護師養成教育における実習の歴史的変遷
　　2　看護基礎教育課程における看護学実習
　　3　看護学実習の特質
　　4　看護学実習における学習活動と教授活動
　　5　看護学実習の評価
　　6　看護の専門職性と看護学実習

第6章　看護学教育評価論
　I．教育評価
　　1　教育評価の意義と特質
　　2　教育評価の4大機能
　　3　教育評価の基本形態と具体的類型
　　4　評価主体と評価対象
　　5　評価方法と用具
　　6　評価の解釈とその活用
　　7　教育評価における最近の傾向
　II．看護学教育における授業評価の実際
　　1　講義における評価
　　2　演習における評価
　　3　実習における評価
　III．大学の自己点検・評価の背景
　　1　自己点検・評価の背景
　　2　米国におけるAccreditationとSelf Studyの考え方
　　3　大学および専修学校設置基準改正と自己点検・評価

第7章　看護継続教育論
　I．看護継続教育の3領域
　　1　看護職者が所属する施設の教育
　　2　看護継続教育機関の教育
　　3　看護職者個々の自己学習とその支援
　II．看護継続教育3領域に関連する用語と概念
　III．看護継続教育の対象と学習ニード
　　1　用語「学習ニード」の規定
　　2　看護職者の学習ニード
　IV．看護職者が所属する施設の教育としての「院内教育」
　　1　用語「院内教育」の規定
　　2　院内教育の目的とプログラム立案のための5要件
　　3　院内教育プログラムのタイプ
　　4　新人看護師に対する院内教育
　V．看護職者が所属する施設の教育としての「ファカルティ・ディベロップメント（FD）」
　　1　用語「FD」の規定
　　2　看護学教育におけるFD診断
　VI．看護継続教育機関の教育
　　1　看護継続教育機関
　　2　看護継続教育における法的根拠
　　3　看護継続教育機関の教育に関する看護教育学的課題

用語解説
付表1　わが国における看護基礎教育機関設置基準比較一覧表
付表2　看護教育制度の沿革（近代看護教育の歴史と教育制度）
付表3　看護師養成教育制度の推移
付表4　わが国における教育課程の変遷（学習指導要領の改定の特徴を追って）
付表5　看護師学校養成所指定規則の変遷
付表6　改正前後の教育基本法の比較
資料1　日本国憲法
資料2　教育基本法
資料3　学校教育法
資料4　大学院設置基準
資料5　大学設置基準
資料6　短期大学設置基準
資料7　専修学校設置基準
資料8　各種学校規程
資料9　保健師助産師看護師法
資料10　保健師助産師看護師法施行規則
資料11　保健師助産師看護師学校養成所指定規則
資料12-1　看護師等養成所の運営に関する指導ガイドライン
資料12-2　看護師等養成所の運営に関する指導要領（平成27年3月31日廃止，指導ガイドラインへ）
資料12-3　（旧）看護婦養成所の運営に関する指導要領
資料12-4　（旧）看護婦養成所の運営に関する指導要領
資料12-5　（旧）看護婦養成所の運営に関する指導要領
資料13-1　看護師等養成所の運営に関する手引き（平成27年3月31日廃止，指導ガイドラインへ）
資料13-2　（旧）看護婦養成所の運営に関する手引き

索引