連載 第17回 | 再生医学・医療のフロントライン | ||
再生医学・医療におけるDDS
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生体組織工学とは

細胞増殖因子のためのDDS
再生誘導のための細胞の足場材料がいかに優れていても,生体組織臓器の再生が期待できない場合がある。例えば,もし再生に必要な細胞の数が少なかったり,細胞を増殖・分化させるための生体因子の濃度が低すぎたりすれば,望む生体組織の再生は起こらない。そこで,次に利用するべきものが細胞増殖因子である。しかしながら,生体内で不安定な細胞増殖因子を,単に水に溶かして必要部位に与えるだけでは,期待する組織再生効果は望めず,その投与方法にDDS的な工夫が必要となる。DDSは,これまでの発展の経緯から薬物治療のイメージが強かったが,細胞増殖因子,遺伝子を用いた再生医療の実現にはなくてはならない技術である。例えば,細胞増殖因子をキャリア材料内に含ませ,再生の場で持続的に放出(徐放)させる。これにより因子の濃度は必要な期間にわたって有効値に保たれ,細胞の増殖分化が高まり,自己の生体組織の再生が促される。DDSには,この徐放化を含めた4つの目的がある(図1)。

再生医療とDDS
細胞増殖因子を利用した骨,血管などの再生が試みられている。例えば,骨形成因子(BMP)を含んだポリ乳酸,コラーゲン,あるいはハイドロキシアパタイトなどに骨再生促進効果が認められ,その商品化も検討されている。これまで研究開発の中で,細胞増殖因子の生物活性の発現には,その徐放キャリアが不可欠であることが強調されているにもかかわらず,徐放化の研究開発はほとんど進んでいない。その原因は細胞増殖因子の高価格とその生物活性の低下である。単に因子と材料を混ぜるだけでは,活性低下を解決することはきわめて難しく,材料化学的なDDS研究が必要である。体内では,細胞外マトリクスに固定化された細胞増殖因子が,酵素分解によるマトリクスの水可溶化により徐放されている。われわれはこの天然のメカニズムを模倣した徐放システムを考案している(図2)。生体吸収性高分子からなるハイドロゲル内に固定化された細胞増殖因子あるいはプラスミドDNAが,ハイドロゲルの分解とともに徐放化される。現在では,この細胞増殖因子の徐放化システムにより血管新生および骨,軟骨,脂肪などの再生が可能となり(表1),その臨床試験も計画されている。一方,移植細胞には栄養と酸素の供給が必要である。細胞増殖因子の徐放化による血管新生誘導が,糖尿病,心筋梗塞に対する膵ラ氏島,心筋細胞の移植治療成績を向上させるとともに,脂肪細胞を用いた脂肪組織の再生も可能にしている。
VEGFアデノウイルスベクターあるいはVEGF,HGFのプラスミドDNAによる難治性循環器疾患に対する血管新生療法の臨床試験が行なわれている。また,BMPあるいはパラサイロイドホルモンのプラスミドDNAを用いた骨の再生も試みられている。プラスミドDNAの低い遺伝子発現効率の改良が課題である。例えば,プラスミドDNAの徐放化がこれに有効である。遺伝子治療の副作用についての理解が浅く,生物効果のレベルと発現期間のコントロールができない現在では,徐放化細胞増殖因子の利用が,安全で臨床応用に近いのではないかと考えられる。
表1 生体吸収性のハイドロゲルからの細胞増殖因子の徐放化による生体組織臓器の再生 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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bFGF:塩基性線維芽細胞増殖因子,TGF:トランスフォーミング増殖因子, HGF:肝細胞増殖因子, CTGF:結合組織増殖因子,VEGF:血管内皮細胞増殖因子, BMP:骨形成因子 |

今後の方向性
皮膚潰瘍の治療薬にbFGFがすでに市販され,また,種々の細胞増殖因子の遺伝子を用いた血管新生治療も始まり,再生医療における細胞増殖因子の利用が現実になってきている。再生医療では,細胞の増殖・分化の手助けをする細胞増殖因子の利用が有望であり,その利用にはDDS技術が不可欠である。徐放化以外のDDS技術も,今後は細胞増殖因子あるいは遺伝子などに応用され,再生医療に利用されていくであろう。例えば,細胞増殖因子を特定臓器へターゲッティングすることによって,臓器の治療とそれにともなう再生の促進も可能となり,慢性疾患治療への今後の再生医療の展開が期待される。
再生医療は典型的な学際的開発研究領域の上に成り立っている。基礎あるいは臨床医学に携わる人々の生体組織工学への興味と理解,各研究領域のより緊密な研究協力体制がその実現には必要である。
参考文献
田畑泰彦:再生医学と生体組織工学-その再生医療の役割,日本歯科医師会誌,55(4);13(2002)
田畑泰彦:再生医療のための生体組織工学,蛋白質核酸酵素,47(7);770(2002)