医学界新聞

　

安心して過ごせる地域作りに向け

アルツハイマー型認知症セミナー

　さる6月3日，東京都港区の六本木ヒルズにおいて，本間昭氏（都老人研）および平野美紀氏（都精神研）が座長を務め，アルツハイマー型認知症に関するセミナーが行われた。痴呆から認知症への呼称の変更と，認知症に対する理解と地域への取り組みが議論された。

認知症への理解と取り組み

　赤坂浩氏（厚労省）が，「痴呆」から「認知症」への名称変更に合わせ，認知症の周知と，認知症になっても安心して暮らせる地域社会の実現に向けた10か年計画について口演。

　続いて長谷川和夫氏（聖マリアンナ医大名誉教授）が登壇し，「認知症の基礎知識」を口演。認知症の有病率は，65歳以上の高齢者を5歳ごとに区切ると，倍々に増加する。このことから後期高齢者の人口増加にともない，今後，認知症患者が増加するのは必至と語った。

　また，軽度認識障害（Mild Cognitive Impairment : MCI）ケアの重要性を強調。MCIは正常と認知症の間にあり，MCI期のケアが認知症予防の1つの手掛かりになるのではないか。ただし「いつからMCIになるか」の判定は，日常生活の支障の項目を含むため容易ではないとも述べた。

　最後に荒井裕美子氏（長寿医療センター研）が，全国の20歳以上の一般生活者2000人以上を対象に行った，高齢社会に対する意識に関する研究を発表。

　結果，高齢者になることを不安に感じる人は全体の80％超（性別・年齢に特に有意な差は見られない），不安よりも希望が大きい人は8％程度と報告。また長生きすれば寝たきりや認知症など要介護状態になる，という認識が多数を占めた。現状では，要介護高齢者は約16％であり，「高齢者＝要介護者」という認識の払拭が必要である。「認知症など疾患について正しい理解を促すこと，介護保険サービスの更なる充実など，安心して暮らせるシステムの構築が，“長生きしたい社会”の実現にむけて必要ではないか」と荒井氏は説いた。