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日本近現代医学人名事典別冊【1868-2019】増補

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わが国の近現代において医学・医療の発展に貢献した先人の業績を整理した『日本近現代医学人名事典 1868-2011』(第26回矢数医史学賞)を増補する別冊。平成時代の終焉(2019年4月末日)までの逝去者933名の事績を収載。事典とあわせ総勢4695名にのぼる「人名総索引」(医学書院ウェブサイトでも公開)のほか、事典情報の「正誤・補足表」、「参考文献・資料」、「年表」、「書名索引」を付録とした。

編集 泉 孝英
発行 2021年05月判型:A5頁:256
ISBN 978-4-260-04261-1
定価 3,960円 (本体3,600円+税)

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収載人名一覧(五十音順)

『日本近現代 医学人名事典1868-2011』とあわせ総勢4,695名

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別冊の序

 わが国において西洋医学が公式に採用された慶応4/明治元(1868)年3月から平成23(2011)年12月末までの約145年間において、わが国の医学・医療に携わり、物故された人物3762名についての記録集『日本近現代医学人名事典』を刊行できたのは、平成24(2012)年12月である。今回、平成の時代が終わったことを機に、医学書院のご助力を得て、平成24年以降、令和に改元されるまでの31年4月末日までに物故された564名に前版において収録すべきであった369名を加えて、933名を収載した『日本近現代医学人名事典別冊』を刊行することとした。前版の3762名に本別冊で増補する933名を加えて、4695名を収載することができた。

 本別冊を企画した理由は、『事典』と同様、これらの方々の足跡から、明治・大正・昭和・平成(1868〜2019年)の約150年間におけるわが国の医学・医療の進展をたどる資料になることへの期待である。
 『事典』においては、わが国における医学・医療のたどった道を、[明治・大正・昭和戦前期][昭和戦後期][平成期]に区分し、編者の視点でまとめた各時期の概略を記述した(vi頁)。本別冊においては改めて、平成時代[平成元(1989)年1月8日〜平成31(2019)年4月30日]におけるわが国の医学・医療の成果についての概説を試みるとともに、令和の時代に残された解決されるべき課題について記しておくこととしたい。

平成時代の医学・医療――光の面
 平成時代、医学の面での大きな成果は、わが国においてなされた研究成果に対する「ノーベル生理学・医学賞」受賞者を輩出したことである。そして医療面では、「世界一長寿国」の地位が堅固なものとなったことである。
 ノーベル賞は1901(明治34)年に開始されたが、わが国においてなされた生理学・医学領域の研究業績に対する受賞は、2012(平成24)年の山中伸弥博士の「成熟細胞が初期化され多能性をもつことの発見」に対するガードン博士(英)との共同受賞が最初である。そして、2015(平成27)年、大村智博士の「線虫寄生虫による感染に対する新規治療法の発見」に対するキャンベル博士(米)との共同受賞、2016(平成28)年には、大隅良典博士の「オートファジーの機序に関する発見」に対する単独受賞、さらに、2018(平成30)年には、本庶佑博士の「免疫チェックポイント阻害因子の発見とがん治療への応用」に対してのアリソン博士(米)との共同受賞と続いた。わが国の生理学・医学領域における研究が100年以上後ではあるが、欧米に追いつけたと評価し、さらなる朗報も期待したい。
 世界一長寿国について、第二次大戦直後の1947(昭和22)年、わが国の平均寿命は男性50歳、女性54歳であったが、1988(昭和63)年には男性76歳、女性81歳と大きく延長していた。平成時代にはさらに伸び続け、2018(平成30)年には、男性81歳、女性87歳にまで延長している。理由は病死の激減である。年齢調整死亡率でみるかぎり平成の時代に、心疾患死は男性で55%減、女性で64%減、脳血管疾患死は男性72%減、女性78%減と激減、がん死までも男性23%減、女性22%減となっている。病死激減の理由は、昭和戦後期の経済成長によって、第一に生活環境・労働環境の向上による病気の減少、第二に医療環境の向上による病気の管理・治療の進歩、がもたらされたためである。

平成時代の医学・医療――影の面
 国民の健康状態は著しく向上し、病気が激減したのに、医療費は増加し続け、平成の30年間に国民医療費は2.26倍(43兆円/19兆円)、一人あたりの医療費も2.26倍(34.3万円/15.2万円)に増加した。欧米に比較しての過剰医療が指摘されている。制度の検討・変更が必要である。わが国では受診はフリーアクセスであるために、国民一人あたりの医師受診回数は北欧諸国の5倍、一方、医師の診察回数はその7倍以上である。患者が納得する病状の説明など夢物語である。一方、わが国では公的な健康相談の場がない。高齢者が健康不安で相談のために医師を受診しても、立派な病名がついて医療費が発生し、「病人」となってしまう。この問題を解決するには、「公的かかりつけ医」制度が必要である。国民一人ひとりがかかりつけ医を選択し登録する。政府は、登録数に応じてかかりつけ医に報酬を支払い、心配事、相談事を、簡単に電話なりで登録医に相談できるしくみをつくることである。出来高払いの対象を本当の病人だけにすれば、医療費の大幅削減が期待できる。
 医療費に関連しての大きな問題は、わが国の医薬品市場が欧米製薬企業の独占場と化したことである。契機は2002(平成14)年、政府が国策として打ち出した「医薬品産業ビジョン」である。この構想は、新しい構想で生まれた新薬には高い薬価を与え、かつ日本での有効性が確認されなくとも、海外での治験成績によって保険薬として認める内容であった。このため、日本市場は高度な開発能力をもつ欧米の巨大製薬企業の標的と化した。その結果として、1998(平成10)年にわが国の医薬品輸出金額426億円、輸入5662億円、5236億円の入超であったのが、2018(平成30)年には、輸出は1892億円、輸入は3兆1481億円と増加し、2兆9589億円の大きな入超額となっている。事実、2001(平成13)年の国内医薬品の売上高をみると、1位から10位までの薬剤のうち日本製は7製品、欧米製は3製品であったが、2019(平成31/令和元)年には1位から8位まで欧米製、9位と10位が日本製との状況である。さらに大きな問題は、抗がん薬「オプジーボ」のように本庶佑博士と小野薬品によって開発されながら、製品化の段階で米国のブリストル・マイヤーズスクイブ社に主導権と巨額の利得を奪われた事例がある。「医薬品産業ビジョン」への厳しい評価、あり方が問われることである。

令和の医学・医療をめぐる課題と対策
 令和の医学・医療をめぐる課題と対策令和になってから発生した「新型コロナウイルス」への対策は、医療面でのわが国の脆弱さを見事に認識させられることとなった。列挙して、対策を挙げよう。
感染症専門家不足 医療資源の配分が生活習慣病関連やがんの領域に偏在し、「投機的研究・医療」に巨大な国費が投じられ、社会防衛対策としての輸入感染症は忘れられた存在になり、対応が手薄になっていたことが混乱の最大の要因である。
病床不足 わが国の人口あたりの病床数は欧米諸国の数倍以上あるにもかかわらず、ICU病床、特に感染症ICU病床が皆無に近いことを痛感させられた。特に民間病院は採算面から新型コロナ患者受け入れが困難であることも明らかになってきた。採算面を理由とする公的病院の民間への経営委譲は好ましいことではない。今後の感染症対策のために、ある程度以上の感染症病床/ICU病床は公的病院において、採算とは無関係に維持すべきである。また、公的医療保障の行われている国で民間病院が主体というのはわが国だけという根本的な課題がある。この問題は百年の計としても、公的病院の一元化程度は検討課題に含めるべきである。
公的かかりつけ医制度 前述のように、新型コロナ問題以前より生じていた課題であるが、新型コロナウイルス肺炎のように、感染者は多くても発病者は少ない場合、感染者全員の施設(ホテル・病院)収容は必要なく、パルスオキシメーターと酸素マスク・ボンベを配置しておけば、多くの感染者は自宅待機が十分可能である。すべて保健所管理とするのではその機能麻痺は当然で、公的かかりつけ医制度があれば、このような問題は生じなかったことであろうし、新型コロナではないかと心配しても相談相手のない現状は大きく改善される。しかし、公的かかりつけ医制度の実現は容易ではない。全科対応の家庭医の育成は年月のかかることである。講習会ですむことではない。

 しかし、令和の時代に最も必要なことは、「マイナンバー」(社会保障・税番号制度)の徹底化である。マイナンバーがあれば新型コロナを含めて、病気の正確な罹患状態の把握と対応が容易である。そしてより必要だったことは、コロナ不況による社会的弱者への支援にあたってであった。誰が支援対象かの正確な把握のない状況での一律10万円支給は、公費の巨大損失を招いただけである。1947年、スウェーデンがマイナンバー(personnummer)を導入した目的は、社会保障の必要な人たちの把握であったことを強調しておきたい。

 付記したいことは、新型コロナの到来で当惑したことによる、海外との物理的な交流途絶である。わが国の医学は、明治の開国(1868年)以来、主にドイツとアメリカの医学を取り入れつつ発展を遂げてきた。多くの留学生がこの両国で学び、また多くの研究者・医師が海外の学会・研究会に参加して得た見聞をわが国の医学・医療に取り込む努力を重ねてきた。この間、第一次大戦(1914〜1918年)と第二次大戦(1939〜1945年)の二度にわたっての海外との交流途絶があった。2021年現在、三度目の危機に直面させられたことになる。一方、コロナ禍からの1年、インターネットを活用したオンライン会議などで目をみはるIT技術の活用とその普及が進み、海外との情報面での交流は容易になる利点も得られた。しかし、人々が直接留学先で学び、三密のなかで議論を重ねることの意義、重要性に変わりはないはずである。一日も早い国際交流の再開と活性化を期待したい。また、海外との交流面において特に意識しなければならない事実は、わが国がいまや世界一の健康国、超高齢国になっていることである。医学、主に医療の面で、わが国は海外の事象を学ぶというより、特に高齢者医療を中心に世界の範たる成果をあげ、諸外国に参考資料を提供しなければならない立場に至っていることを強調したい。
 平成、令和のデジタル化のなかで育ってきた若い研究者・医師たちが、前述の諸課題の解決を目指して、国内および国際的な活動を展開され令和の時代を輝かしいものにしていただくことを期待したい。

 本別冊刊行にあたっては、『事典』同様、膨大な資料・史料収集にご協力いただいた諸施設、編集担当の青木大祐氏と三美印刷株式会社に加え、きわめて精緻な作業をいただいた制作担当の富岡信貴氏と意を凝らしていただいたデザイナーの關宙明氏、その他多くの方々のご協力をいただいたことに感謝する。ただ、マイナンバーと同様、「個人情報」についてのわが国特有の防備意識により、調査などでの難しさを痛感したことを記しておきたい。

 令和3年5月
 泉 孝英

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