医学界新聞

　

発生と生殖
技術の進歩を社会に適合できるか

レクチャーシリーズ「出生前診断・着床前診断とその問題点」

　「発生と生殖」部門のレクチャーシリーズでは，永田行博氏（鹿児島大：写真）が「出生前診断・着床前診断とその問題点」（座長＝九大　中野仁雄氏）を口演した。

出生前診断

　出生前診断について永田氏は，「高齢出産の増加や周産期医療の進歩によって必要性が高まり，年間約4000件の診断が行なわれている。方法としては，非侵襲的な超音波検査と，侵襲的な羊水（遺伝子・染色体）検査が行なわれている」と解説。その上で，最近注目されているトリプルマーカーによるスクリーニングついては，「非侵襲的で，安価で手軽なため，広く行なわれるようになってきた。ただ，これには個人差もあり，検査としての情報を十分含んでいない。また，インフォームドコンセントも不十分になる恐れがある」と指摘した。また，「最近は，胎児由来細胞を検査に利用する非侵襲的な方法もあるが，まだ実験段階である」と述べるとともに，診断技術を治療へ回帰させることが重要であることも訴え，さらに選択的中絶という問題（異常が認められた胎児の中絶は，障害者排除につながる）があることを語った。

着床前診断

　この「選択的中絶」という問題の解決にもなると期待されている着床前診断に関して，「選択的中絶を回避できる上，DNA異常による遺伝子病や，性別，染色体異常なども診断できる。再生検が不可能な上，短時間で高い診断精度が求められるが，PCR法や，FISH法といった診断法が開発され，精度も向上してきている」と説明した上で，「結局は障害者排除にもなりかねない」という意見も紹介。「日本産婦人科学会でも，昨年（1998年），筋ジストロフィーなど15の重篤な疾患に限って着床前診断を認可。自己決定権も認めた」と慎重な対応を示し，課題として，(1)精度の向上，(2)対象拡大への歯止め，(3)障害者への理解，をあげた。そして永田氏は，「医学医療にも社会的な制約が必要であるが，着床前診断が社会的に容認されている部分は大きいだろう。今後は遺伝子操作などにも注目すべきだ」と，口演をまとめた。