厚生労働省のNDB（National Database）オープンデータや内閣府の見える化システムなど，近年，医療・介護に関連するビッグデータの活用とその成果の公開が急速に進んでいる．また，膨大な医学論文が日々公開され，一般国民にもアクセス可能な状況になっている．こうした環境下で，種々のデータを病院経営に活用することが必須条件となる一方で，膨大なデータをどのように活用すればよいのか，困惑している経営者も少なくない．そこで本特集では，膨大な情報をどのように整理し，病院経営に役立てるべきであるかについて，有識者，実務者の見解をまとめた．

　松田論文では医療・介護ビッグデータの整備と活用が急速に進みつつある外部環境を踏まえた上で，病院における情報担当部門の充実の必要性を説明している．情報公開の進展は，病院の情報への対応能力の向上を要求するということが理解されなければならない．

　澤論文では，病院情報をシステムとして捉え直すことの重要性が論考される．各病院の情報システムは何を目的として，どのような思想で設計されているのか，基本的な視点を確認すること，そしてそれを担う医療情報専門職育成の重要性が指摘されている．

　中島論文では，医療における情報爆発に係る根本的な問題が提起されている．すなわち，医療情報の空間軸と時間軸が急速に拡大する過程で，個々の医療者が処理できる量を超えつつあるという指摘である．なかでも，読影レポートの未読問題はそこに根本的な原因があるとした上で，医療者の医療情報処理に関する責任範囲の明確化と情報処理支援システムを確立することの重要性が説明される．

　神野論文では，医療のみならず介護も包括した情報基盤整備を進めている社会医療法人財団董仙会の取り組みが紹介されている．法人の経営戦略の一環として明確な目的をもってシステム構築が行われ，その活用が進んでいる．患者参加型医療を実現するためにPHR（Personal Health Record）の開発も行っている点も注目される．

　伏見論文では，澤論文に対する一つの回答として東京医科歯科大学における取り組みが紹介されている．日々の診療活動で発生する情報を医療および経営の質向上という目的で蓄積し，それをもとにPDCAサイクルを回すシステムは他の組織の参考になるものと考える．

　本特集が，今後の病院経営における情報活用のあり方を考える上で一助になれば幸いである．