社会の高齢化に伴い，急性期・慢性期を問わず認知症高齢者の入院治療のあり方が課題となっている．本特集ではこの問題に焦点を合わせ，これからの超高齢社会における認知症高齢者の入院治療のあり方を総合的に考察する．

　天野論文で説明されているように，急性期病院の救急部には数多くの認知症高齢者が骨折や誤嚥性肺炎で搬送され，そうした患者の病棟での治療のあり方，特にせん妄とBPSD対策が問題になっている．このような病態に適切に対応することは急性期病院に必須の機能となっている．また，こうした認知症患者のケアを支える看護師の認知症対応能力が課題となっており，赤井論文では「その患者のこれまでの生き方や価値観を知ること」の重要性が指摘されている．「認知症は，人と人との関係性を悪化させやすい病である」という赤井の指摘は重要である．認知症の正しい理解が業務をスムーズに行っていくためにも重要となっているのである．また，認知症ケアは連続性を求める．栗田論文では病院側から地域への働きかけ，患者の在宅復帰に向けての調整など回復期リハビリテーション病院である鶴巻温泉病院における認知症対策の先進的取り組みが紹介されている．そして，認知症の地域包括ケアを，予防と地域リハビリテーションの概念から実践しているのが西野病院である．園芸療法や有酸素運動を中心とした認知症予防活動など，同法人の包括的な取り組みは他の医療機関にとっても参考になるものと考える．池端論文は，認知症ケアにおける療養病床の意義を改めて認識させるものである．「一定の治療機能と看取り機能を併せ持ちながら，（認知症患者に）医療と介護を一体的に提供できる療養病床の存在意義はますます大きくなる」という意見は，現場関係者の一致する思いであろう．また，この機能をさらに充実させるために「療養病床が他の医療機関との連携が認められていない現状を改善すべきである」という指摘は重要である．

　水谷論文では国の施策の概要が新オレンジプランを中心に説明されている．諸外国と同様，認知症対策は国レベルで大きな課題となっており，国はこれに大きな予算を割いている．松田論文では国の施策を推進するための情報基盤が構築されつつあることを事例に基づいて論考されている．

　認知症に関して「課題先進国」である日本は，世界に向けて認知症の地域包括ケア構築のための課題を発信できる立場にある．そのようなポジティブな視点からわが国の認知症対策が進むことを期待したい．