【座談会】 結核 低まん延化の実現に向けて

石川 信克氏（結核予防会結核研究所 所長） 吉山 崇氏（結核予防会複十字病院　結核センター長） 髙﨑 仁氏（国立国際医療研究センター病院　呼吸器内科）＝司会

　かつて「国民病」や「亡国病」とまで呼ばれた結核。その状況は，国を挙げた取り組みによって劇的に改善した。その結果，現在では結核は過去の病気ととらえられがちである。しかしながら，日本の結核罹患率は依然として先進国の中でも高く，中まん延国に位置付けられている。今後さらに結核を減少させ，低まん延国としての水準を達成するためには，今，どのような対策が求められているのだろうか。

　本紙では，結核医療にかかわる3氏が，日本が抱える課題やその中で医療者が心掛けるべき点などについて，意見を交わした。

髙﨑　日本では1930年代から戦後しばらくにかけて，結核が死因の第1位となっていました。1950年代以降，初の抗結核薬ストレプトマイシンの導入やBCG接種・集団結核検診の拡大，結核療養所・保健所の整備など，国を挙げての結核対策が強化・実践され，患者数は激減しました。2015年時点で，新登録結核患者は年間1万8280人と，2年連続で2万人を下回るまでになっており，死亡者数も年間1955人と国内における死因の29位にまで低下しました^1）。

　しかしながら，他の先進国の多くが低まん延国の水準である結核罹患率（人口10万人あたりの年間の新規結核発病者数）10を下回っているのに対し，日本は14.4と，いまだ中まん延国に位置付けられています（図）。結核患者数は減少傾向にあるとは言え，その減少率もやや鈍化しつつあり，厚労省が目標に掲げる2020年までの低まん延国水準の達成に向けては課題が残されていることも事実です。

図　日本の結核罹患率の推移と目標値（参考文献1より作成）

高齢者の感染・発病の多さが日本における結核の特徴

髙﨑　まず石川先生，世界における結核の現状についてお話しください。

石川　結核はHIV，マラリアと並び世界三大感染症の一つに数えられています。WHOのデータによると，2015年には年間約1040万人が発病し，約180万人が亡くなったとされています^2）。さらに，世界人口の約4分の1から3分の1が結核に感染していると言われ，結核は現在でも世界の重大な健康課題だと言えるでしょう。ただし，実態調査の結果では結核患者数は増えているものの，これは低かった過去の患者数推定値を訂正したことと，人口の増加によって感染者の絶対数が増えているためであり，状況が悪化しているわけではありません。

髙﨑　患者数ではなく罹患率で見れば減っているわけですから，各国の結核対策はある程度成果を上げていると言えますね。日本の結核における疫学的な特徴などはありますか。

石川　日本は既感染者の多くが高齢者であることが大きな特徴です。また，世界的に見ると結核は比較的若年層の発病が多い傾向にあるのですが，日本の年間発病者の6割近くは70歳以上の高齢者となっています。80歳以上の8割以上は若いころに結核に感染しており，加齢に伴う免疫機能の低下やその他の疾患にかかることで結核を発病しやすくなっていきます。

吉山　少し補足をすると，低まん延国となっている西欧諸国の高齢結核患者の割合は，日本ほど高くはありません。結核は産業革命による都市化が進む中で流行するため，流行時期は国によって異なるのです。日本の高齢者の多くが結核に感染した1930～50年代，イギリスなどでは結核は既にある程度沈静化していました。そういった意味でも，現在の日本の結核事情は特殊と言えます。

石川　途上国などの高まん延国でも，結核に感染した若年層が高齢になっていくにつれ，日本のように高齢結核患者が増えてくることが予想されます。したがって，今日本が直面している高齢結核患者への対応は，高まん延国の先行例となり得るでしょう。

高齢者と若年者とで異なる対策が求められている

髙﨑　日本の結核感染者の大多数が高齢者である一方で，未感染の若者がこのまま結核に感染することなく過ごしていけるような対策を考えていくことも，結核患者を減らしていく上では重要なポイントだと感じています。65歳未満の罹患率に限って言えば，日本は全国平均で低まん延国の水準に到達しています。つまり，日本は中まん延国としての対策と同時に，低まん延国としての対策も行っていく必要があるのです。

石川　若年層への対策のうち特に問題になっているのは，外国から日本にやってきた人たちです。労働人口の減少に伴い，外国からの労働力に頼らざるを得ない状況がある以上，当然それに付随して生じる問題があります。もちろん，外国から来た人全員が結核に感染しているわけではありませんが，高まん延国出身者は感染者の割合が高い傾向にある点は，念頭に置いておく必要があります。

髙﨑　現在，日本における20代の発病者の約半数は外国出生者です（2015年で50.1％）。アメリカでは，10年以上前から結核患者全体の半数以上が外国出生者となっています。日本も低まん延化を実現していく中で，こうした傾向が高まっていくと予想されますから，低まん延国の対策に学ぶべきところも多いのではないかと思います。

吉山　国によっては，長期滞在予定者には入国前に胸部X線検査を受けてもらい，結核の疑いがあった場合は入国前に治療を完了させるよう条件付けています。今後，日本でも類似の仕組みが必要になってくるかもしれません。ただ，こうしたプレエントリー・スクリーニングは有効な手段であるものの，それだけで結核の流入を完全に防ぐことは不可能です。入国後に発病する人も一定数いるため，国内で発病した場合に早期発見・早期治療が可能な体制を構築していくことも欠かせません。

髙﨑　若年層の結核は人口の密集した都市部に多いことから，彼らが知らず知らずのうちに感染してしまわないような対策も同時に求められています。高齢者，都市部の若者，外国出生者の3つのグループが，現在の日本の結核の疫学をつくっているということになりますね。

基本は，早期発見・早期治療“長引く咳”は赤信号！

吉山　そもそも，感染者全員が結核を発病するわけではなく，発病リスクの高い人は大きく2つに分けることができます。1つは最近感染したばかりの人で，感染して2か月から2年までは発病リスクが高いため特に注意が必要になります。もう1つが，過去の感染者のうち，他の疾患やその治療などによって免疫機能の低下した人です。

　急性感染症であれば発病者を発見・治療すれば収束させることが可能ですが，結核は人によって発病のタイミングが異なる点に，難しさがあるように思います。

石川　ある程度病状が進行しないと日常生活に支障を来さないのも，結核の厄介なところですよね。

吉山　これからは医療機関受診に対するハードルを下げる取り組みも求められてくると思います。例えば経済的には，ホームレスのような方は症状があっても病院を受診しない傾向にあります。また，認知症患者は自身の症状に自覚的ではありません。日本は国民皆保険制度があるとは言え，そうした人たちを今後いかに拾い上げていくかは重要な問題です。

石川　結核は典型的な症状があまりないことから，せっかく患者が自ら受診してきても，医療者側が結核に気付かないケースも結構あります。 “長引く咳”は赤信号のサインです。2～3週間咳が続いているようであれば，一度は結核を疑い，胸部X線検査などを行ってください。

吉山　胸部X線画像に関しても，結核の可能性を疑った上で見なければ見落とす危険性があります。結核は既にまれな疾患ですので，鑑別診断に際して優先順位が下がってしまうのも仕方のないことだとは思います。ですが，結核を見落としたまま入院させてしまうと，その間に集団感染を引き起こすことも十分にあり得ます。一度集団感染が発生してしまうと，後々の対応にかなり難渋するので，鑑別には必ず挙げたいところです。

　また，結核はさまざまな疾患に似た症状を呈します。その一例が，肺炎症状に類似した結核です。肺炎の一般治療の経過が思わしくないと，薬剤耐性肺炎の可能性を考えてしまいがちですよね。確かに，結核よりも薬剤耐性肺炎であるケースのほうが多いのですが，すぐに抗菌薬を変更するのではなく，結核の可能性も考慮してみてください。

髙﨑　塗抹陽性率が高いにもかかわらず診断が難しい結核の特殊病態として，気管・気管支結核があります。主訴は頑固な咳嗽ですが，胸部X線で異常がはっきりしないため，気管支喘息や咳喘息などと誤診されることがあります。喘息治療において広く用いられる吸入ステロイドの投与が，肺結核の発病リスク上昇や診断の遅れ，集団感染の一因となり得ると言われています。このような病態についてはいかがでしょうか。

吉山　喘息症状も本当に喘息であるケースがほとんどですが，気管・気管支結核でも喘息様の喘鳴が聞こえることがあります。数としては非常に少ないものの，結核の典型的な画像所見を取らないために胸部X線での診断が難しく，診断が遅れることは確かに多いです。喘息症状の患者全員に抗酸菌検査を行う必要はありませんが，膿性痰が出た場合には必ず検査をしてほしいと思います。

ハイリスクグループには健康診断の積極的実施を

石川　早期発見という観点から言えば，健康診断は有効な手段の一つです。ただし，やみくもに行っても患者さんは発見できないので，結核をより発病しやすいグループや結核患者が潜んでいる可能性が高いリスクグループに対して定期的に健康診断を実施していく必要があります。例えば，外国から来た若者が多くいる日本語学校で健康診断を行うと，同年齢の日本人よりもはるかに多くの結核患者が見つかります。

髙﨑　健康診断や検診のターゲットをハイリスク者に絞ることで，発見効率が上がると同時に，感染拡大の防止効果も期待できますよね。どのようなグループをターゲットとするかは，今後の検討課題でもあると思いますが，他にどのような層が考えられますか。

石川　HIV感染者は結核の感染・発病を起こしやすく，ホームレスのように環境の悪い場所で生活している方も発病リスクが高いです。また，糖尿病や関節リウマチの治療中の方，喫煙者も結核の発病リスクが高いことがわかってきています。職業的には，やはり医療従事者の感染リスクが高い。そして一番のハイリスクグループは，高齢者です。今挙げたようなグループが結核に感染，あるいは発病しやすいということを，医療者は意識しておくべきでしょう。

吉山　別のハイリスクグループとしては，結核治療中断者も挙げられます。結核の治療は6か月以上と長期にわたるため，中には途中で治療をやめてしまう人がいます。病院や診療所の医療者は，患者が来院しなくなってしまうと手も足も出せませんが，治療中断者はかなりの確率で再発するため，一度治療を始めたら必ず治癒させる必要がある。そこで，強力な助けとなるのが保健所です。

髙﨑　保健師は患者宅を訪問し，中断させないための働き掛けや服薬確認などのサポートをしてくれますから，連携は欠かせませんね。結核対策を進めていくにあたって，保健所が果たす役割は非常に大きいと思います。

吉山　ええ。結核患者が見つかった際に接触者健診を行うのも，主に保健所です。医療機関は結核の診断をした時点で発生届を出す必要がありますが，発生届を出さなければ保健所はその後の対応が取れなくなってしまいます。

石川　医療者の皆さんには，患者死亡後に菌検査の結果が出て判明した結核についても発生届を必ず出してもらいたいです。患者が亡くなっていても，生前に接触した人たちの中に感染者が出ている可能性があるためです。保健所との連携プロセスにきちんと乗せ，接触者健診などを行っていかなければ，さらなる感染拡大につながりかねない点には留意しておく必要があります。

接触者と医学的ハイリスク者が潜在性結核感染症治療の対象

髙﨑　高齢者を中心として，日本には潜在性結核感染者（未発病の感染者）が2000万人程度いると言われています。発病者の早期発見と同時に，未発病の感染者に対する「潜在性結核感染症（latent tuberculosis infection；LTBI）治療」の重要性も増しています。具体的には，結核への感染が判明した時点で，発病前の治療を目的として1種類の抗結核薬を1日1回，6か月または9か月間投与することになっています。問題は，感染の有無と発病リスクをどのように診断するかです。

吉山　以前は，ツベルクリン反応検査が用いられていました。しかし，ツベルクリン反応はBCG接種歴があると陽性反応を生じることがあります。アメリカのようにBCGを行っていない国では今もツベルクリン反応検査が用いられていますが，BCGが普及している日本においては診断能力の低い検査であり，LTBI治療はあまり盛んに行われていませんでした。10年ほど前にクォンティフェロン^®TB-2Gという検査方法が登場し，その後も診断能力の高い血液検査が開発されるようになったことで，日本でも以前に比べるとLTBI治療が行われるようになってきました。

髙﨑　とは言え，感染者を見つけるために，全ての人に検査を実施するわけにはいきません。

吉山　主な検査対象は，接触者と医学的ハイリスク者です。結核発病者が結核と診断されるまでの間に接触していた人々は，感染している可能性が高いことから接触者健診の対象となります。

　一方の医学的ハイリスク者については，例えば関節リウマチ患者がTNF-α阻害薬等の生物学的製剤を使用すると結核の発病リスクが高まることが知られています。そのため，TNF-α阻害薬，もう少し対象を広げて経口ステロイドやメトトレキサートを使用する患者には，LTBIの検査を行うことが推奨されていますし，実際にも行われるようになってきていると感じます。

石川　結核への感染の有無を確認せずにそれらの薬剤を使用したことで，結核が発病してしまうケースは結構ありますからね。治療によって免疫機能が低下する場合には，特に注意が必要と言えるでしょう。

髙﨑　免疫不全状態，あるいは他の免疫調節作用のある薬剤との組み合わせや服用の長期化，高齢化といった要素も，結核発病のリスクになると考えられています。ここで注意すべきなのは，他の治療で用いられたステロイドなどが血液検査の陽性感度を下げてしまう可能性があることです。ですから，血液検査だけに頼るのではなく，基本に立ち返り，胸部X線等における陳旧性結核の有無についてもきちんと評価を行ってほしいです。

耐性菌を作らない，広げないという意識を持つ

髙﨑　最近は，治療が難しい結核として，イソニアジドとリファンピシンの両者が効かない多剤耐性結核も深刻な問題となっています。

吉山　多剤耐性結核の割合は特に高まん延国で高いことがわかっています。ですから，結核疑いの高まん延国出身者が発見された場合には，できる限り喀痰や胃液の抗酸菌検査を繰り返し，耐性を確認することが重要です。

髙﨑　幸い，日本は高齢者の多剤耐性結核の割合は高くありません。ですが，未感染者が外国人から耐性菌をもらう可能性は決して否定できません。多剤耐性結核が日本の今後の主流になっては困りますから，結核の数を減らすと同時に，耐性菌の拡大防止も進めていくべきだと言えますね。

石川　多剤耐性結核は治療が難しい上に，他の人にうつす可能性があるため，対応が非常に大変になります。そうしたことも意識しながら，私たちは治療にあたらなければならないと強く感じます。

髙﨑　最近見かける新たな耐性化の例としては，フルオロキノロンの先行投与が知られています。フルオロキノロンを使うと多少症状が改善するものの，結核を完治させることはできません。治せないものに対して薬を使用することは，耐性化につながります。実際，他の薬は効くのにフルオロキノロンだけが効かない結核患者は結構います。

吉山　初回治療の結核患者のうち，3％は既にキノロン耐性です。多剤耐性結核のうち，さらにフルオロキノロンと注射薬が効かないものを超多剤耐性結核と言いますが，超多剤耐性結核は10年前であれば外科治療以外での治療は難しいと言われていました。新薬が開発されて状況は少しずつ変わってきているものの，キノロン耐性は非常に厄介であることは間違いありません。

髙﨑　医師には患者をよくしたいという思いがありますし，フルオロキノロンは肺炎治療において非常に優れた薬なので，使用してしまう気持ちも理解はできます。ただ，結核患者に使用してしまうと，一時的な改善が見られるために診断の誤りを起こしやすい。そしてそれによって，診断が遅れて重症化し，予後を悪化させてしまいます。ですから，症状の軽い方に対してフルオロキノロンを濫用しないことが大前提で，どうしても使用しなければならない場合には，痰の検査を行い，結核の可能性を否定してから治療を開始してもらいたいです。

結核病床の確保は集約と分散の両立で

髙﨑　結核患者数の減少，入院日数の短縮化に伴い，結核病床は全国的に減っています。結核病棟が県内に1か所だけという都道府県もいくつか出てきていますが，これについてはどのようにお考えですか。

吉山　ある程度集約せざるを得ない現状を反映していますが，それだけ患者数が減っているということの裏返しでもありますから，良い傾向だと思います。今後さらに患者数が減っていけば，病棟単位での運営ができる施設は非常に限られてくるでしょう。ただ，アクセスの問題などもあり，各都道府県で1か所という体制が本当に妥当であるかは考える必要があります。病棟単位，あるいは病床単位でもう少し分散させたほうがいいとの意見がある一方で，経営的に難しい部分があることも事実です。

石川　結核病床が埋まらない状態は珍しいことではなくなってきていますから，適切な病床数をいかに継続的に確保していくかは重要な課題になっていますね。

　例えばエボラ出血熱のような非常に重篤な感染症は，感染拡大防止の観点からも患者の移動は望ましくないため，発生頻度としては低くても，地域ごとに病床を確保しておくことが国の政策として決められています。結核についても，国の政策医療として行っていかなければいけない部分はあると思います。それと同時に，柔軟な形で使える感染症病棟のような在り方を模索していくことも，今後の方向性の一つとしては考えられるでしょう。

髙﨑　個室管理となると，患者は約2か月に及ぶ隔離期間を非常に狭い空間で過ごすことになってしまいますので，日常生活動作の低下はもちろん，精神的にも大きな負担を強いられるといった問題が生じます。また，治療困難なケースは専門施設で診る必要があり，集約化が必要な面も確かにあるので，病棟単位と病床単位，両方の形でバランスを取っていくことが望ましいのではないかと思います。

石川　入院期間の妥当性についても検討していく必要があるでしょう。日本の場合，感染性が消失したと考えられる時点で退院させますが，これは大変丁寧である一方で，費用も労力もかかります。病床数がこのまま減っていけば，長期入院は難しくなってくるため，そのあたりのバランスの取り方も課題と言えます。

世界各国と手を組み，結核の流行終息を

髙﨑　結核医療における現状や課題があらためて見えてきたように思います。最後にひと言ずつお願いします。

吉山　今日，結核はしばしば遭遇する疾患ではなくなりましたが，結核の院内感染の多くは結核の診断前に起こっています。肺炎症状では結核を除外するために喀痰抗酸菌検査を行う，抗酸菌塗抹検査・核酸増幅法検査陰性の肺炎，あるいは喘息として治療していても膿性痰があり改善しない場合など，臨床的に経過がおかしいと感じたら，抗酸菌検査を繰り返す必要があります。また，CT画像検査に放射線科医などの第三者の目を入れることも，結核の院内感染を防止する上で重要です。

石川　結核医療において，現在私たちが診断や治療で使用しているツールは，まだまだ不完全なものです。新しい技術革新を進めていくためには，現場の医療者も含めて，もっと結核の「研究」にも関心を持つようお願いしたいです。

　そしてもう一つ重要なのが，日本国内だけでどんなに対策を進めても結核は決してなくならないということです。感染症には国境がありません。国際協力の下，世界の結核を減らすための作業を進めていくことも欠かせません。結核医療は，大きな展望を持ち，腰を据えて取り組んでいかければならない問題なのです。

髙﨑　その通りですね。グローバル化に伴い，今後は社会的交流が盛んな若年層を中心に，耐性菌も念頭に置いた結核対策が重要な位置を占めます。もちろん従来通り，患者支援，健康診断，BCG接種，接触者健診とLTBI治療，これらを地道に実践し続けることも大切でしょう。今日の話は「結核に関する特定感染症予防指針」^3）の中でも多く触れられていますので，ぜひそちらもご覧ください。本日はありがとうございました。

（了）

◆参考文献・URL
1）結核研究所疫学情報センター．「結核の統計」資料編2015――表6　新登録結核患者数および罹患率の年次推移．2017．
http://www.jata.or.jp/rit/ekigaku/index.php/download_file/-/view/3887/
2）WHO. Global tuberculosis report 2016. 2016
3）厚労省．結核に関する特定感染症予防指針．2016．
http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/zenbun_2.pdf

いしかわ・のぶかつ氏
1967年東大医学部卒後，結核研究所。76年英ロンドン大大学院熱帯衛生学院社会医学修士課程修了。78年から86年まで，日本キリスト教海外医療協力会派遣医としてバングラデシュにて保健医療協力に従事。帰国後，国際協力機構（JICA），世界保健機関（WHO）などとも協力して国際協力を継続している。2006年より結核予防会結核研究所所長。国際結核肺疾患連合理事，国際開発機構（FASID）評議員，日本国際保健医療学会理事長などを歴任。

よしやま・たかし氏
1986年東大医学部卒後，三井記念病院外科で研修。90年から結核予防会結核研究所。国際協力機構（JICA）派遣専門家としてイエメン，ネパールで結核対策に従事。2005年より結核予防会複十字病院勤務。WHO西太平洋地区多剤耐性結核諮問委員会（green light committee）委員を務めた。日本結核病学会評議員・治療委員，厚労省厚生科学審議会結核部会臨時委員を務める。

たかさき・じん氏
1998年横市大医学部卒後，国立国際医療センター勤務。2003年帝京大医学部内科助手，04年国立病院機構甲府病院呼吸器内科を経て，07年より国立国際医療研究センター病院呼吸器内科，国際感染症センター。日本結核病学会評議員。結核その他の呼吸器感染症の診療・研究と，ベトナムにおいて鳥インフルエンザに関する国際共同研究を行っている。