第50回日本癌治療学会開催

　第50回日本癌治療学会が笹子三津留会長（兵庫医大）のもと，「黎明から飛躍へ」をテーマに，パシフィコ横浜（横浜市）で開催された。本学会は，医療者に加え，がん患者などの当事者が登壇する演題も数多く企画されている。本紙では，がん医療にかかわる患者，医療者がともに登壇し，現在の日本のがん医療を多角的に考察したシンポジウムのもようを報告する。

会長講演のもよう

浮き彫りになったがん医療の問題点

　初めに登壇した天野慎介氏（NPO法人グループ・ネクサス）は，患者の立場から日本のがん医療の問題点について言及した。氏が指摘したのは，(1)がん医療の質が適切に評価され，公開されていないこと，(2)医療の成果や医療者の努力が国の制度や仕組みにより医療の質に反映されないケースがあること，(3)精神的・社会的な苦痛を軽減させる取り組みが不十分であること，(4)緩和ケアや在宅医療の取り組みが遅れていることの4点。氏はこれらの問題について，「学会や患者団体だけでなく，社会の中で共有し，対応していかなければ解決できない」と訴えた。

　手術中のリンパ節転移の有無の術中迅速診断や，放射線治療や薬剤治療の効果判定など，がん医療のさまざまな場面で重要な役割を果たす病理医。下田忠和氏（国立がんセンター）は，その病理医ががん診療連携拠点病院においても不足している現状を報告した。病理の担い手を増加させる方法として，複数の病理専門医が所属する施設を拡充して指導体制を整備することや，臨床研修における病理診断報告書作成とカンファレンスでの報告を充実させることのほか，社会に対して病理診断の意義を啓蒙していく必要があると訴えた。

　患者の視点からインフォームド・コンセントの在り方について提言したのは，片木美穂氏（卵巣がん体験者の会スマイリー）。氏は，医療者が情報提供のみを行い，患者の自己決定を促すことが患者を尊重することではない点を強調。インフォームド・コンセントは，医療者による医学的な説明で終わるのではなく，医療者と患者が互いの考えを交換した上で行う「意思決定の共有」であってほしいと述べた。

　國頭英夫氏（三井記念病院）は，がんをはじめとした医療情報に関するマスコミ報道について言及。氏は，速報性や情緒性が重視される商業メディアは，「科学とは相容れない」という見解を示した。また，専門家による情報であっても，それがバイアスのかかった"個人の意見"である可能性も指摘。偏った情報に惑わされぬように，オーソドックスな見解を持つ専門家を見極めると同時に，複数の信頼できる専門家から幅広く情報を得ることや，その分野の基礎知識を持つことの必要性を訴えた。

がん医療の質向上には，さまざまな立場の参加者が不可欠

　特定の政策や活動を支持する患者団体のアドボカシーは，がん医療の質の向上に一定の役割を果たしてきた。米国患者団体の活動と目的について報告したPaula Kim氏（ジョージメイソン大）は，アドボカシーの役割として「患者教育」「公共政策の提言や資金調達」「調査への資金提供」などを列挙。また，氏がプロジェクトディレクターとしてかかわる「he Global Advocacy Leadership Academy」が提供する，アドボカシー団体のリーダー教育プログラムについて紹介した。

　続いて登壇した眞島喜幸氏（NPO法人パンキャンジャパン）は，米国の患者団体の活動と企業からの資金援助，献金の状況を報告した。また，氏は，近年，日本においても患者の声が重視されるようになり，患者団体と製薬企業が協働して活動する機会が増加していることを指摘。今後は米国の「CHARITY NAVIGATOR」のように，患者団体を評価する第三者機関が必要になるという考えを示した。

　黒川幸典氏（阪大大学院）は，第III相試験に用いられるランダム化比較試験（RCT）の意義と患者の臨床試験参加の重要性を述べた。新薬の治験のみならず，製薬企業が関与しづらい複数の薬剤を併用する化学療法，手術手技や放射線治療，希少がん治療などの開発や，有効性・安全性の確立にはRCTが不可欠であることを強調し，患者の積極的な参加を要請した。

　「Relay for Life（RFL）に希望と勇気をもらった」と語ったのは，医師であり，がんサバイバーでもある坂下千瑞子氏（東京医歯大）。RFLは，がん征圧を目的とした世界最大級のチャリティー活動だ。医療者，患者，患者家族，がんサバイバーなどがん医療にかかわるさまざまな参加者が，年に一度，公園やグラウンドを会場に交代で24時間歩くイベントを実施し，寄付金を募っている。これまでに集まった寄付金は，「若手医師の米国がん専門病院への派遣」「がん研究助成」として使用されているという。氏は同活動を通し，日本においてがんへの関心がより高まることを期待した。

　岡田就将氏（厚労省健康局がん対策・健康増進課）は，2012年度に新たに策定されたがん対策推進基本計画の方向性を紹介。また，今後取り組むべき項目として，がん早期発見の推進，緩和ケアやがん研究の充実，がんサバイバーの就労に関する問題の解消，小児がん診療体制の構築などを列挙した。

　各演者の講演を受け，司会の杉山氏は，自身のがん罹患経験を織り交ぜながらあらためてがん医療の現況を俯瞰し，がん医療費の高額化の問題や，がん医療コーディネーターに関して議論が進んでいることを紹介した。最後に垣添氏は，「患者とその家族，患者団体・行政の関係者や，医療従事者など，全員が同じ方向を向いて取り組むことで，がん医療は変わっていく」と語り，本企画を締め括った。