集学的治療で癌を「治す」「癒す」

第48回日本癌治療学会開催

　第48回日本癌治療学会が10月28－30日に三木恒治会長（京府医大）のもと，国立京都国際会館（京都市）他にて開催された。医療者だけでなく，患者・家族，行政など癌医療をめぐるあらゆるステークホルダーが集う本学会。今回はメインテーマの「癌を治す，癒す」に沿って，あらゆる領域の癌治療における最新知見とともに，緩和ケアや支持療法をはじめとしたより良い患者支援システムの構築に向けた演題が並び，わが国，そして世界を見つめた癌医療の在り方が議論された。本紙では，「治す」から分子標的薬剤の最新知見を，また「癒す」からがんサバイバーシップに関するセッションのもようを報告する。

癌との闘いの最先端を垣間見る

三木恒治会長

　最初に登壇した大江裕一郎氏（国立がん研究センター東病院）は，非小細胞肺癌の治療について解説。トピックスとして，EML4-ALK陽性患者で劇的な効果を示したクリゾチニブを挙げ，ダサチニブやソラフェニブなどでも一部の患者で劇的に効果を示すことから，著効患者の背景にある遺伝子異常の解明に期待を示した。また，ゲフィチニブについてはIPASS試験を紹介し，「EGFR変異なし」もしくは「不明」の群ではゲフィチニブを使うべきではないと説明した。

　大腸癌については，朴成和氏（聖マリアンナ医大）が報告した。2007年に承認されたベバシズマブは，IFL療法との併用で全生存期間約5か月の延長効果を示し注目を集めたが，現在の標準治療FOLFOXやXELOXとの併用試験では，期待されたほどの効果はなかったという。またKRAS遺伝子に変異がある場合，セツキシマブは無効との報告を取り上げ，個別化医療への扉が大腸癌でも開かれたと説明した。

　引き続き，大津敦氏（国立がん研究センター東病院）が胃癌について解説。進行胃癌におけるトラスツズマブの臨床試験ToGAの結果を提示し，胃癌の約20％でみられるHER2陽性例で全生存期間の延長が認められたとした。これは，胃癌で初めて分子標的薬剤の有効性が証明された研究であり，今後は新しいカテゴリーとして「HER2陽性胃癌」が誕生するとの見解を示した。

　肝細胞癌については古瀬純司氏（杏林大）が報告した。肝細胞癌の治療アルゴリズムは，全身化学療法として初めて有効性を示したソラフェニブの誕生により大きく変わった。2009年5月の保険適用後現在までに約6000人が治療を受け，実臨床でも効果が実感されてきているという。

　卵巣癌では，国内で承認された分子標的薬剤はまだないものの，ベバシズマブによる臨床試験（GOG-0218）が進んでいる。熊谷晴介氏（岩手医大）は，その試験結果を報告。無増悪生存期間は3.8か月延長したものの，全生存期間には有意差がなかったという。本試験を行う場合，薬剤費用だけで約900万円（体重60kg，21サイクルの場合）かかることから，高価な分子標的薬剤の臨床試験では，特に費用対効果や費用効用分析が重要になると強調した。

　転移性腎癌については，植村天受氏（近畿大）が発言した。腎癌領域では，チロシンキナーゼ阻害薬2剤とmTOR阻害薬2剤が使用可能になったという。氏はアジア人では欧米人に比べ間質性肺炎や好中球減少症などの有害事象が多くみられることから，今後の課題として日本人に適合した適正使用指針の策定が必要との考えを示した。

　分子標的薬剤の功罪をテーマに登壇した島田安博氏（国立がん研究センター中央病院）は，分子標的薬剤の"罪"として経済的な側面を主張した。氏は，自施設で検討した増分費用対効果比から，無増悪生存期間を1年延ばすのに必要な医療費は約540万円と見積もり，この額が妥当か再検討すべきと強調。患者の延命を現在の公的保険による医療ですべて実施することは限界があることから，今後の癌治療の在り方として，基本医療と先進医療を区別し先進医療の一部は患者負担とする方向性の受け入れが必要と結論付けた。

「いつまで生きるか」から「いかに生きるか」へ

　"がんサバイバーシップ"とは，米国癌経験者連合（NCCS）から提唱された概念で，生存期間などの医学的な目標ではなく，診断後の生を重視し癌を抱えながらも主体的に人生を過ごす考え方だ。医療の進歩で癌の長期生存率が上昇し，長期にわたって癌と過ごす患者が増えている現在，がんサバイバーシップの概念は注目を集めている。

　パネルディスカッション「Cancer Survivorship――医療者と患者はがんとどのように向き合うか？」（司会＝国立がん研究センター中央病院・藤原康弘氏，読売新聞・本田麻由美氏）では，さまざまな立場の5人の演者ががんサバイバーシップの普及へ向けた方策を提示した。

　近藤まゆみ氏（北里大）は，看護の立場から癌体験者や家族を支援する方法について紹介。氏は患者が直面する困難として，治療の継続・中止の判断，体の変化による自己否認や無力感，再発・死への不安などがあると提示。癌に立ち向かう力を取り戻すよう，医療者は患者のSelf Advocacy（自己擁護）への支援が必要との考えを示した。

　自身も癌体験者である本田氏は，2010年9月のESMO（欧州臨床腫瘍学会義）のもようを報告した。「癌患者の人権を守り，差別をなくす」というフレーズが資料に多くみられたことを挙げ，癌体験者が300万人を超えるなか欧州以上に癌患者への偏見が多いわが国の現状を指摘。がん対策推進計画にはがんサバイバーシップの理念がうすいため，政策面からも支援する必要があると問題提起した。

　日本対がん協会の小西宏氏は，同協会グループの検診機関を対象に実施した，がん検診の無料クーポン配布事業の調査結果を報告した。無料クーポン事業は乳癌，子宮頸癌を対象に2009年度から実施されているが，クーポン対象年代の受診率が向上し，初めて検診を受けた人も乳癌で2.3倍，子宮頸癌で3.7倍に上ったことから，検診受診率アップへの効果を強調した。

　患者からみたがんサバイバーシップについては，乳癌体験者である桜井なおみ氏（HOPEプロジェクト）が発言した。現在，癌患者が主体的に生きていくためには，就労，医療費負担などの社会的なサポートが大きく不足しているという。氏は，癌患者が孤立しないように，家族や医療者などとつながっていくことが重要であるとし，地域支援システムとしてがんサバイバーシップの考え方を要望した。

　三沢あき子氏（京府医大）は小児科医の視点で，小児癌患者のサバイバーシップについて語った。小児癌では発症後，治療，学校教育，自立，長期フォローアップの流れで人生を歩むが，それぞれの時期で直面するさまざまな問題に支援が必要だという。また，小児癌経験者の増加が予想されるなか，晩期合併症の予防を含め長期フォローアップシステムの必要性を訴えた。