第2回へき地・地域医療学会開催

　社団法人地域医療振興協会主催による第2回へき地・地域医療学会が，さる8月23－24日，海運ビル（東京都千代田区）を会場に開催された。先ごろ，厚労省から医学部定員の増員が発表されたが，この効果が表れるのはまだ少し先のこと。医師不足が特に深刻なへき地・地域で当面の危機をどう乗り越えていけばよいのだろうか。今学会の開催テーマは「地域医療崩壊――再生への道」とされ，現在各地でスタートしている地域で働く医師を育てるための卒前・卒後の教育的取り組みの検証を軸にプログラムが展開された。

　開催テーマと同タイトルで2日目に実施されたシンポジウム（座長＝山田隆司・同協会地域医療研究所長）では，地域医療に携わる各氏が再生への方策について論考を行った。このなかで阿部昌彦氏（江別市立病院）は12名の内科医全員の退職という事態を「専門分化した内科の“アポトーシス”」と捉え，総合診療科を病院機能の中核に衣替えし，教育の場としても活用することで乗り越えた経緯を紹介した。また近年，QOLをもじった新語QOML（Quality of My Life）を重視する若手医療者が急増しているといわれる。これに対し邉見公雄氏（赤穂市民病院，全国自治体病院協議会）はよい病院の条件のひとつは“働きたい病院”であると述べると同時に，地方勤務者への何らかのメリット付与も必要だと指摘した。真栄城優夫氏（ハワイ大卒業後臨床研修事業団）は現在の初期・後期研修の問題点について論考。現在の専門医制度は地域病院のニーズに無関心であるなどと指摘し，より幅の広い，地域に根ざした総合専門医の育成に向け，担当症例数や診療実績の評価の厳格化が必要であると述べた。

　この後のパネルディスカッションでは，患者・地域住民に対する教育・啓発活動に向けた課題，認定制度創設論議がなされる「総合医」の定義づけや，地域の公立病院の運営主体の適格性などについて話し合われた。