リスクの評価と伝達を

第４７回日本呼吸器学会の話題から

　第47回日本呼吸器学会が5月10－12日の3日間，貫和敏博会長（東北大加齢研）のもと，東京国際フォーラム（東京都千代田区）にて開催された。本紙では，シンポジウム「呼吸器領域におけるリスク・アセスメントとリスク・コミュニケーション」（座長＝日医大・工藤翔二氏，東女医大・永井厚志氏）のもようを報告する。

　最初に座長の工藤氏が，シンポジウムの企画趣旨を説明した。冲中重雄氏はかつて東大の最終講義の中で，臨床診断と剖検診断を比較した結果，在任中の非正診率（誤診率）は14.2％であったと報告し，社会に大きな反響を与えた。一方，川喜田愛郎氏は著書『医学への招待』の中で，「いつも『欠陥商品』を売らねばならぬ医学の宿命」を説いた。工藤氏はこうした先人たちの言葉を紹介したうえで，「この“宿命”を患者と社会はどのように受け止めるべきなのであろうか」と問題提起。医療側が医療の進歩や安全性の確保に最善をつくすと同時に，リスクの評価と伝達を通して，社会の理解と協力を得る努力が不可欠との見解を述べた。

　続いて，大前和幸氏（慶大）が大気環境基準と三宅島帰島，斉藤玲子氏（新潟大）がインフルエンザワクチン，弦間昭彦氏（日医大）が抗癌剤に関して，それぞれのリスク・アセスメントの現状と考え方を概説した。

　さらに，インフォームド・コンセントに関しては前田正一氏（東大）が，説明同意文書の重要性を強調。各医療機関の負担を軽減するためにも，「学会等が雛形を作成してはどうか」と提案した。行政の立場からは佐原康之氏（厚労省）が医療安全対策の現状を紹介したうえで，今後の課題として，診療関連死の死因究明制度や，産科医療補償制度の創設を今後の課題にあげた。メディアの立場からは南砂氏（読売新聞）が，医療者と患者の解離による「医療崩壊」の現状に懸念を示した。社会の「安全・安心」要求は高まっているが，医療にはリスクがつきまとう。適切なリスク評価と，対話による伝達が，ますます重要となってきそうだ。