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第3385号 2020年8月31日


緩和ケアを担う医療者育成のために
緩和・支持・心のケア合同学術大会2020の話題から


 日本がんサポーティブケア学会,日本サイコオンコロジー学会,日本緩和医療学会の3学会合同による「緩和・支持・心のケア合同学術大会2020」(大会長=国立がん研究センター・内富庸介氏)が8月9~10日,「多様性,対話,そして利他」をテーマにWeb方式で開催された。本紙では,シンポジウム「緩和ケアを専門とする医療者の人材育成とそのための支援――緩和ケアの未来をつくる礎に」(座長=日医大病院・伊勢雄也氏,近畿大・小山敦子氏)の模様を紹介する。

 緩和ケアにかかわる医療者の,患者とのコミュニケーションが大切であると訴えたのは埼玉県立がんセンターの久保田靖子氏。コミュニケーション・スキル・トレーニング(CST)受講後の腫瘍内科医が診察した患者に抑うつが少ないことを示す論文〔PMID:24912901〕をスライドで示し,CSTの受講は患者の利益のみならず,医療者が患者と良好な関係を構築して人間関係の負担を軽減することにも有用性を発揮すると報告した。

 医療者のストレス・燃え尽き低減プログラム(MHALOプログラム)を紹介した慶大の藤澤大介氏は,がん・緩和ケア領域は他領域よりも医療者の心理ストレス・燃え尽きが高率であり,支援が必要と説明した。氏が行ったRCTではがん・緩和ケア領域の医療者へのストレス度減少が示唆され,同プログラムの介入が効果的だと述べた。

 「卒前教育の臨床実習で学生はほとんど看取りを経験できていない」。発表冒頭,こう指摘した東邦大の中村陽一氏は,看取りの経験不足を補うため同大で行うバーチャルリアリティー(VR)を用いた看取りの教育ツールの開発経過を報告。看取り場面の動画をスクリーンで視聴した学生に比べてVRで視聴した学生は,知識・技能・態度のいずれのスコアも高かったことを示しVRの卒前教育への応用可能性を示唆した。

 緩和ケアにおける看護師の役割の変遷を報告したのは荒尾晴惠氏(阪大大学院)。氏は,2007年のがん対策基本法の施行やがんプロフェッショナル養成プランの開始,そして19年に保険収載されたがん遺伝子パネル検査の開始など,がん診療に関連する体制の変化に伴い看護師の役割が高度化していることを指摘。「より高い専門性を身につけるための能力開発を支援する体制整備が求められている」と主張した。

 「緩和ケアチームへの薬剤師のかかわりが薄い」との声が上がっていることを危惧する京大病院薬剤部長の中川貴之氏は,薬剤師が緩和薬物療法に関する知識・技術はもとより,「緩和ケア全般に対する深い専門性と高いコミュニケーション能力を有するべき」と主張した。日本緩和医療薬学会が現在,医療用麻薬の適正使用を促す麻薬教育認定薬剤師認定制度や,緩和医療に特化した緩和医療専門薬剤師認定制度の確立によって緩和ケアに参画する薬剤師の教育面の支援に取り組んでいると報告。今後の緩和ケア領域への薬剤師の積極的な参画を呼び掛け,発表を締めくくった。