| 感染症Up-to-date ジュネーブの窓から 第15回 狂犬病雑感 |
砂川富正（国立感染症研究所感染症情報センター）
（前回よりつづく）
地域では年に数百もの犬咬傷があり，曝露後の狂犬病ワクチン接種をできるだけ実施しているものの，狂犬病の発症者が少なからずいるという。その子犬は辺りをうろつき回った後とぼとぼと去ったが，筆者は感染症対策に従事する者として自分の不明を深く恥じた。それまで狂犬病の情報は，聞いてもどこか他人事であった。しかし，日本以外の多くの国々では，狂犬病はありふれた，しかし，地域住民の健康を脅かす重要な感染症なのである。今夏，そのインドネシアのEast Nusa Tenggara州に滞在した折，同州のある地域で1週間に44人が狂犬病で死亡したとの情報を聞いて青くなったことを今でも覚えている。
しかし，狂犬病がいわゆるIHR2005（2005年改訂版国際保健規則）に規定された『Public Health Emergency of International Concern（PHEIC：国際的な懸念を有する公衆衛生上の緊急事態）』に該当する感染症かと言えば，現状はそうではないと思われる。今後の疫学的知見の集積などによっても変わることはあり得るが，あくまで狂犬病はウイルスの浸淫地域にて発生するローカルな感染症と見なされている。例外としては，2005年初旬にもドイツで見出されたような臓器移植を介した狂犬病ウイルス感染が，国際的な拡がりを持って発生するような場合であろう。いずれにせよ，狂犬病は一般の日本人にはとにかく馴染みが薄く，驚くような発生の仕方をする事例が多い。二つの例を紹介する。
日本に近いアジアの国々では，インド・中国を含めると，世界の狂犬病の大部分を占める患者発生があると言われる。日本からの渡航者の多い中国だが，在中国日本国大使館の情報より中国の公式統計を見ると，2005年の中国における狂犬病死亡者数は約2500人，伝染病の中では死亡者の第2位（約20％）とされる（1位は結核，3位はHIV／AIDS）。中国南部に位置する貴州省，広西自治区，湖南省，広東省，湖北省の順で報告があり，この5省で全国の72％を占めた。これらの地域ではワクチンが必ずしも義務づけられていない食用のイヌが狂犬病を発生しているとも言われ，このような食用イヌの飼育地域への渡航時にはさらに注意が必要かもしれない。
2005年，北京市では1994年以来約11年ぶりの狂犬病ヒト死亡例が報告され，2006年の死亡は現在までに10人を数えた。北京市ではペットの犬に対して狂犬病ワクチン接種が実施され功を奏していたとされるが，ここ数年のネコやイヌの飼育数増加は一つの流行の要因になっているとの報道がある。日本人が青空市場で購入した子犬が狂犬病を発病して死亡したとの情報もあり，日本人にすれば思わぬところに危険が潜んでいると言えよう。
オオコウモリはオーストラリアを含めマダガスカル島からインド亜大陸，そして太平洋の島々の一部にまで分布する。これまでに分離された病原体は，ヘンドラウイルス（Hendra virus: NiV），メナングルウイルス（Menangle virus），そしてABLであった。これらウイルスのヒトや家畜への感染リスク要因や地理的分布，国境を接するインドネシアにて発生する狂犬病のオーストラリアに及ぼすリスク評価が進められている（私信）。日本には同属のコウモリとして絶滅危惧種に指定されているヤエヤマオオコウモリなど数種が存在するが，他に代表的なリッサウイルスであるEuropean bat lyssavirus 2を媒介しうるMyotis属のコウモリが，ヨーロッパからネパール，中国，日本まで広く分布している。
（つづく）