医学界新聞

2015.08.31



Medical Library 書評・新刊案内


助産実践能力習熟段階(クリニカルラダー)にもとづいた
助産実践能力育成のための教育プログラム

日本助産実践能力推進協議会 編

《評 者》柳橋 礼子(聖路加国際病院副院長/看護部長)

助産実践能力の評価と標準化された教育プログラムを医療機関で活用するための書

 超高齢社会に向けた重い課題に取り組む医療機関が多い一方で,少子化も深刻な社会問題として認識されている。出生数の減少が続き,産科および小児科医師の不足などにより,医療機関の多くが産科医療の充実には苦慮している。周産期領域の体制が充実している病院での分娩数は多いが,中小病院では分娩数を増やしていくのは簡単ではない。出産年齢が遅延化・高齢化していること,また「お産に対しての希望」が多様化しているということも影響していると思われる。

 新卒の助産師にとって,自分のキャリアを考え,自律した助産師として実績を積める医療機関に就職するのは簡単ではない時代が来ている。どこの医療機関でも一定の教育プログラムで教育を受けられ,将来の目標に合った自律した実践能力を認証により保証されることは大変な進展と考える。本書は,助産師育成のための教育プログラムが詳細に説明されており,それぞれの医療機関で活用できる。

 また,本書では,標準化の核となる「助産師のコア・コンピテンシー」について第II章で述べられている。国際助産師連盟(ICM)では,1993年に「国際助産師倫理綱領」,2002年に「基本的助産業務に必須な能力」,2005年に「助産師の定義」を明らかにしているが,日本助産師会ではわが国独自に助産師に求められる能力を明確化するため,2006年に助産師の役割など明文化した「助産師の声明」を公表した。これを基盤として①倫理的感応力,②マタニティケア能力,③ウィメンズヘルスケア能力,④専門的自律的能力の4要素で構成される「助産師のコア・コンピテンシー」を明確にし,そのうちの3要素を基に助産師実践能力習熟段階(クリニカルラダー)が作成され,第IV章ではそれぞれのコンピテンシーを育成するための教育プログラムが具体的に記述されている。

 多くの施設が助産師の教育プログラムをある程度は整えていると思われるが,多様な教育機関を卒業して免許を取得している現状があり,正直なところ教育内容と評価は助産師長に任せられていると思う。このような背景の中,わが国で標準化されたクリニカルラダーと教育プログラムが作成されたことは大変有意義であり,本書が日本中の医療機関で活用されていくことを期待したい。

B5・頁212 定価:本体2,700円+税 医学書院
ISBN978-4-260-02089-3


医療福祉総合ガイドブック 2015年度版

NPO法人 日本医療ソーシャルワーク研究会 編
村上 須賀子,佐々木 哲二郎,奥村 晴彦 編集代表

《評 者》眞崎 直子(日本赤十字広島看護大教授・地域看護学)

療養者への相談支援に活用できる一冊

 地域で療養者や家族から相談を受けていたとき,この書籍に出会っていたらもっと納得のいくケアができたのではないか。本書を初めて手にしたときの評者の偽らざる思いである。

 わが国における保健・医療・福祉サービスは,さまざまな法律や制度から成り立っている。その制度を療養者や家族にわかりやすく説明し伝えることができれば,療養者のセルフケア能力を引き出すことができるだろう。本書は,そのようなときに専門職の力になる。

 表紙を開け,目に入ってくるのは,ライフステージから見た社会保障の図である。横軸は赤ちゃんから高齢者までのライフステージ別,縦軸は保健・医療から福祉や仕事などカテゴリ別に分類された一覧表になっており,見るべきページが明確に示されている。

 そして,そのページをたどっていくと,難解な制度が図解されており,読む人に優しい。さらに,例えばいわゆる難病法(難病の患者に対する医療等に関する法律)については,2015(平成27)年より110の指定難病が制度の対象となり,今夏をめどにさらに約190疾患が医療費助成の対象となる予定であることも書かれていて,驚くほどリアルタイムの情報が得られるのである。

 高齢者サービスについては,各施設の選び方の例が紹介されており,自立度と経済的負担に関するマトリクスの図を療養者や家族にそのまま示して解説することも可能である。加えて,要所でミニ事例が掲載されている。相談支援では,個々の事例を把握し,その人に必要な社会資源を提供することが重要であるため,具体的な事例から得られるヒントは貴重である。豊富な事例の中に,私がかつて出会った相談者の姿を重ね,はっとすることもあった。

 さらに,「2015年度版」には,現在,わが国の医療と介護の課題である超高齢社会に対応した地域包括ケアに関する記述を加えている。事例を交えながら,地域特性に応じた地域包括ケアを住民主体で構築することの重要性が述べられており,私たちが今何をすべきかを示唆している。

 評者は講義で学生に「困ったときはこの本を開いてごらん。そこにヒントが隠れている。そして,この本を使いながら,療養者や家族と話し合うと良い」と伝えている。看護では,答えが一つではない。その人に合った医療やケアを提供するために,その人たちが相談できる伴走者となってほしい。伴走者として,行政の施策や制度をわかりやすく療養者に伝えるのは,専門職の大きな役割である。療養者や家族が治療や生活の選択を迫られたとき,インフォームド・チョイスを支援するのである。

 本書は,地域の絆を強化し,医療・保健・福祉制度を見える化(可視化)し,病や障害があっても一人ひとりができる限りその人らしく住みなれた地域で暮らせることを支援する専門職を応援してくれる心強い伴侶である。

A4・頁320 定価:本体3,300円+税 医学書院
ISBN978-4-260-02122-7

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