第29回日本がん看護学会開催

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　第29回日本がん看護学会（会長＝神奈川県立がんセンター・渡邉眞理氏）が，2015年2月28日－3月1日，パシフィコ横浜（横浜市）にて開催された。「先人に学び　がん看護の先を読む」をテーマに掲げた今回，本紙では，がん患者の生活を支えるために看護師をはじめ医療者が担うべき役割について議論されたシンポジウムの模様を報告する。

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渡邉眞理会長

　がんの診断・治療技術の進歩により5年生存率が向上し，治療後も経過観察や薬物療法を受けながら長期に生きる人が増えている。その一方で，がん体験者が社会の中で受ける困難も多いという。シンポジウム「がん体験者の“生きる”を支える看護」（座長＝徳島大大学院・雄西智恵美氏，横浜市立市民病院・小迫冨美恵氏）では，がん体験者の治療後に焦点を当て，医療者による支援の在り方について検討された。

がん患者の治療の「その後」を見越した支援を

　最初に登壇した高橋都氏（国立がん研究センター）は冒頭，「サバイバーシップ」の言葉が医療系学会の大会テーマに初めて掲げられたのは，2001年の第15回日本がん看護学会だと紹介し，その先駆性を評価した。それから14年経った現在，がん医療の進展に伴い生存率が向上したことで，がんは長く付き合う慢性病になりつつあり，診断・治療後も再発予防や再発治療を受けながら，就学・就労，経済的問題などに向き合う，患者・家族の心身の苦痛の軽減と生活支援が不可欠な時代になっていると語った。

シンポジウムの模様

　看護師には，がん患者の治療の「その後」がどうなるかを見越した視点が必要になること，医療機関は，患者・家族への適切な「情報発信基地」になることが求められると強調。さらに氏は，「がんは治りにくい病気」と国民に認識されている現状があることに触れ，今後は学校教育や職場，地域社会などに対して，がん治療とサバイバーシップの理解を啓蒙する機会が必要と語った。

　小児がん体験者の治療後を支える看護師の役割について解説したのは竹之内直子氏（神奈川県立こども医療センター）。がんの子どもは，長期にわたる入院生活により，発達課題の影響が身体のみならず，心理・社会・精神面にも及ぶと述べた。治療を終了した小児がん体験者へのケアの要素に，「晩期合併症の早期発見と早期対応」「心理社会学的機能の評価と支援」「健康に関する情報や知識の提供」「経済的問題の有無の見極めとその解決への支援」があると列挙［PMID：20351333］。小児がん体験者が治療終了後に家族や社会の中で生きるためには，自律支援・生活支援・自立（就労）支援が必要になり，看護師には，発達時期に応じたタイミングを逃さない支援と，継続的なかかわりが必要だと訴えた。

　続いて登壇した品田雄市氏（東京医大病院）は，がん相談支援に携わる医療ソーシャルワーカー（MSW）の立場から，がん患者とその家族が抱える経済的影響とそれに対する支援の在り方について発言した。がん治療で最も費用のかかった年の出費平均は115万円，就労者の割合が多い20－65歳でがんに罹患する人数は年22万人に上るとの数値を提示し，就労世代のがん患者の経済的な課題は社会的な問題であると示した。また，経済的な悩みは内在化しやすく，看護師だけでは気付きにくい面もあるという。がん診療連携拠点病院にはがん相談支援センター機能を持つ窓口があり，看護師，MSW，臨床心理士と複数職が同時配置されているため，各職種の得意分野を十分に活用した連携が必要と強調。「他職種をどれだけ連携に引き込めるかは患者に近い立場の看護師にかかっている」と協働に期待を寄せた。

　「近年注目される患者の“力”に，情報リテラシーがある」。こう語ったのは近藤まゆみ氏（北里大病院）。がん患者に次々と訪れる意思決定の場面を前に，患者は自身が今置かれている状況を知るための情報を求めている。自分の状況を知ることは，患者のセルフアドボカシーを高めるとされ，看護師には患者の「知りたい」を支援する役割があると説明した。ただし，患者が求める情報の量と質には個人差があるため，知ることを支援するのは個別性が高いとも言及。「この人は，何を知ることが必要か」と主訴とニーズを明確に見極めることが重要だと述べた。また，ピアサポートによる体験者からの情報も有効との見解を示し，看護師は，患者が知りたい情報はどこから得られるかをアセスメントし，適切な人や場につなぐ役割も必要になると語った。