第40回日本集中治療医学会開催

　第40回日本集中治療医学会（会長＝信州大・岡元和文氏）が，2013年2月28日－3月2日，キッセイ文化ホール（長野県松本市）他にて開催された。大会テーマ「原点から未来へ！――アルプスの麓で集中治療を学ぶ」のもと，医師，看護師，理学療法士など約5000人が集い，節目の大会を盛り上げた。

　本紙では，専門医制度の改新に伴う集中治療専門医の在り方について議論されたパネルディスカッションのもようを報告する。

パネルディスカッションのもよう

新専門医制度によって集中治療専門医はどう変わるか

　最初に，集中治療医学会の労働力調査プロジェクトワーキンググループの委員長を務める永松聡一郎氏（東大大学院）が，過去5年間の専門医試験受験者の属性を分析した結果を報告。集中治療科，麻酔科，救急科のいずれかに属する合格者が9割を超え，内科系や外科系，小児科の合格者は1割に満たないことなどが示された。

　続いて同学会の専門医制度委員会委員長を務める西氏が，2015年以降に初期研修を修了する医師を対象とした新しい専門医制度について説明した。新制度における集中治療専門医は，基本領域である救急科専門医もしくは麻酔科専門医のサブスペシャリティとして認定される目処は立っているが，内科や外科，小児科のサブスペシャリティとなるかは未定だ。氏は，当該領域の専門性だけでなく，近接する領域の診療能力も養成できるような教育プログラムの検討を各基本領域に求めていく必要があると訴えた。

　その後「21世紀の集中治療は誰が担うべきか」という問いについて，さまざまな立場から意見が交わされた。まず麻酔科医の立場として，森松博史氏（岡山大病院周術期管理センター）が集中治療専門医の患者予後への寄与を検討した論文を紹介。2002年の論文（PMID：12413375）では，ICUにおける集中治療専門医の割合が高い病院ほどICU死亡率や院内死亡率が低い結果が報告されている一方，Surgical ICUを対象とした2013年の論文（PMID：23354251）では，集中治療専門医が日中のみ担当する病院と24時間常駐している病院では患者の予後に有意な差が認められなかった。このことから氏は「Surgical ICUに限っては集中治療専門医の数は重要でなく，むしろ周術期管理に長けた麻酔科医が対応すべき」と主張。今後の集中治療は，状況に応じて適切な医師が担うべきと述べた。

患者の生活や家族を支援できる集中治療医を

　二次救急病院は，三次救急病院の後方病院として，ICUを退室した後の予後不良患者や重度の後遺症を抱えた患者を受け入れることが多い。救急科医の藤田正人氏（安曇野赤十字病院）は，ICU退室患者の1年以内の死亡率が急性期に匹敵するほど高いことを示した文献（PMID：23032929）等を紹介。特に高齢者や病前の状態が不良な患者の場合，三次救急病院では超急性期治療を行うのみとし，早期に後方病院へ転院させて患者のQOLを高めることが重要と主張した。「21世紀の集中治療は，救命だけでなく，患者の生活や家族，生きざまなどの支援もできる医師が担うべき」と展望を語った。

　慈恵医大の内野滋彦氏は，内科研修を終えた後，救急科，集中治療科を経験した立場から登壇。新たな専門医制度では，内科や小児科から集中治療専門医を取得することが現時点では難しいことへの懸念を表明した。内科医は手術知識が少なく，気管挿管などの手技のイメージも持ちにくいため，集中治療医として不利な面があるとしながらも，ICU入室患者の半数以上は内科系の疾患を持つ点を強調。国際的にも内科は集中治療の基本領域として一般的であり，日本においても絶対条件だと訴えた。

多様な専門医から成るICU

　豪州の集中治療専門医制度を紹介したのは，後藤幸子氏（阪大病院）。世界的にみて集中治療医の地位が最も確立している豪州では，さまざまな科の専門医が専従医としてICUに所属するのが一般的だ。集中治療のトレーニングプログラムでも，経験症例が偏らないよう配慮された複数施設での研修や，内科と麻酔科各1年間の研修が義務付けられている。氏は日本の教育プログラムにおいても，院内ICUと救急ICUの両方で専従医として半年以上勤務することや，1年間の内科またはER型救急での研修と1年間の麻酔科研修を必須にすることなどを提案。日本でも多様な専門性から成る集中治療を実現してほしいと期待を寄せた。

　最後に，集中治療医学会の教育プログラム作成ワーキンググループ委員長を務める貝沼関志氏（名大病院）は，集中治療科が国の標榜認定を受けていない点を指摘。集中治療専門医のアイデンティティを確立させ，今後の集中治療医学の方向性を示すためには，主要な基本領域である麻酔科と救急科との共同作業が必須と訴えた。

　総合討議では，専門医取得時の研修において他科と連携することが現状では難しいことや，集中治療専門医としての就職先が少ないことへの不安に議論が及び，集中治療専門医の確立に向けた課題が浮き彫りとなった。藤野氏は「他科も巻き込んだ制度改革を行いながら，今後も議論し続けたい」とまとめた。