「慢性疲労症候群」新・診断指針発表

第３回日本疲労学会の話題から

　さる6月30日－7月1日，東京医大病院で開催された第3回日本疲労学会（会長＝東京医大・下光輝一氏）において，慢性疲労症候群（Chronic Fatigue Syndrome: CFS）の新しい診断指針（診断基準でないことに注意）が発表された。

　本紙では，シンポジウム「慢性疲労症候群――診断基準改定に向けて」で座長を務めた橋本信也氏（同学会CFS診断基準改定「臨床症候」検討小委員会委員長）の発表を中心に，診断指針の内容について報告する。

　従来のCFSの診断基準は，(1)自覚症状が中心で客観的身体所見に乏しく，特異的検査異常がない，(2)除外診断が明確でない（一部の精神疾患あるいは線維筋痛症と鑑別できない），(3)CSF疑診例はCSFか否か明確でない，(4)厚生省（当時）の研究班の診断基準（1992年）からかなりの時間が経過している，という問題点があった。

　日本疲労学会では昨年の学会においてCFSの診断基準の改定に着手。「臨床症候」「感染・免疫」「神経・内分泌・代謝」「小児CFS」の4つの検討小委員会を設置し検討を続け，今回の発表となった。

CFSの新しい診断指針

〔前提I〕
　病歴，身体診察，臨床検査を精確に行い，慢性疲労をきたす疾患を除外する。ただし，抗アレルギー薬などの長期服用者とBMIが40を超える肥満者に対しては，当該病態が改善し，慢性疲労との因果関係が明確になるまで，CFSの診断を保留し，経過観察する。また，気分障害（双極性障害，精神病性うつ病を除く），不安障害，身体表現性障害，線維筋痛症は併存疾患として扱う。

〔前提II〕
　〔前提I〕の検索によっても慢性疲労の原因が不明で，以下の4項目を満たす。(1)この全身倦怠感は新しく発症したものであり，急激に始まった。(2)十分休養をとっても回復しない。(3)現在行っている仕事や生活習慣のせいではない。(4)日常の生活活動が発症前に比べて50％以下になっている。あるいは疲労感のため，月に数日は社会生活や仕事ができず休んでいる。

〔前提III〕
　以下の自覚症状と他覚的所見10項目のうち5項目以上を認める。(1)労作後疲労感（労作後休んでも24時間以上続く），(2)筋肉痛，(3)多発性関節痛（腫脹はない），(4)頭痛，(5)咽頭痛，(6)睡眠障害（不眠，過眠，睡眠相遅延），(7)思考力・集中力低下，(8)微熱，(9)頚部リンパ節腫脹（明らかに病的腫脹と考えられる場合），(10)筋力低下（(8)(9)(10)の他覚的所見は，医師が少なくとも1か月以上の間隔をおいて2回認めること）。

　今回，CFSに加え，特発性慢性疲労（Idiopathic Chronic Fatigue: ICF）という診断名が追加された。上記前提I，II，IIIに合致せず，原因不明の慢性疲労を訴える場合，ICFと診断し，経過観察する。従来の「CFS疑診例」に相当するものだが，ICFは国際的に通用する用語であり，ICFという病態は患者に説明しやすく，診療報酬の観点からも有用と考えられている。