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第3345号 2019年11月4日


図書館情報学の窓から

「図書館情報学」というあまり聞き慣れない学問。実は,情報流通の観点から医学の発展に寄与したり,医学が直面する問題の解決に取り組んだりしています。医学情報の流通や研究評価などの最新のトピックを,図書館情報学の窓からのぞいてみましょう。

[第6回]Plan Sがやって来る ヤァ! ヤァ! ヤァ!(後) Plan Sに乗るか否か?

佐藤 翔(同志社大学免許資格課程センター准教授)


中編よりつづく

◆前回(第3341号)のあらすじ

 「今,図書館が雑誌の購読料として支払っている金額を全てAPCに振り替えれば,全ての論文はすぐにでもオープンアクセス(以下,OA)にできる」。この理想論を,実際に推し進めていこうとしているのがPlan Sです。

 Plan Sを発表したcOAliton Sは,英仏はじめ欧州11公的助成機関が立ち上げたコンソーシアムで,助成総額は年間約76億ユーロと目されています。その目的は自分たちが助成した研究成果のOA化を進めることで,現在のPlan Sでは「2021年までに,公的助成を受けた研究の成果は全て,Plan Sの要求に準拠したOA雑誌またはOAプラットフォームで公開されること」を要求しています。

 2019年9月現在ではcOAlition S加盟機関は22団体に拡大しています。欧州の研究者の大多数が影響を受けるのはもちろん,ビル&メリンダ・ゲイツ財団やWHOも加盟しており,直接の助成対象者だけでも,影響範囲はかなり広いことになります。

 Plan Sのウェブページではコンソーシアム立ち上げの理由として,独,仏等で,大学・図書館らを中心に国単位でのOA化推進契約に対する出版社との交渉が難航している状況を挙げています。OA化推進の圧力をかけるためにも,国レベルではなく国際的に,しかも研究者の意思決定に多大な影響力を持つ(なにせ財布を握られているわけで)研究助成機関が動くことに意義があると考えたわけです。

 研究成果OA化に向け,Plan Sでは以下の10の原則が掲げられています(一部割愛・要約,補足しています)1)

1)出版物の著作権は著者(または所属機関)が保持する。全ての成果はオープンライセンスの下で公開されねばならない(CC-BYが望ましい)。
2)(Plan S遵守と見なす)OA雑誌,OAプラットフォーム,OAリポジトリの基準と要件は参加助成機関が定める。
3)適切なOA雑誌等が存在しない場合には設立・運営を支援する。
4)OA出版にかかる料金(APC)は助成機関または所属機関が負担し,研究者個人には課さない。全研究者が自身の成果をOAにできるようにすべきである。
5)OA出版にかかる料金はサービスに見合った金額でなくてはならず,価格の根拠は市場・助成機関にとって透明性のあるものでなければならない。その情報に基づいて,OA料金の標準化・上限設定の可能性がある。
6)透明性担保のために,政府・研究機関・図書館・学会等のポリシーなどの(Plan Sへの)整合を推奨する。
7)本原則はあらゆる学術出版物に適用されるものの,単行書や本の章のOA化はより時間がかかること,異なるプロセスが必要となることは理解している。
8)(追加料金を払って購読型雑誌掲載論文の一部をOAにする)ハイブリッドOAは認めない。ただし,期限を定めて完全なOAに移行する過程でOA移行型契約の一部として支払われる場合は,期間限定で助成対象とする。
9)参加機関は助成対象者らの原則の遵守・違反状況を監視する。
10)参加機関が研究成果を評価する場合には,出版の手段やインパクトファクター(等の雑誌単位の評価指標),出版社名を考慮せず,業績の本質を評価する。

 10の原則を見て目につくのは,OA実現手段のうち機関リポジトリ等での論文公開(いわゆるセルフ・アーカイブ)への言及が少ないことです。実はこれでも扱いがマシになり,発表当初はリポジトリの「長期保存等のための重要性は認識している」,言い換えれば,OA実現の手段としては重視していないと原則に明記されていました。リポジトリ関係者からの反発を受けてだいぶ改定はされましたが,それでも専ら意識されているのはOA雑誌です。本気で全ての雑誌をOAに転換してやる,という強い意志を感じます。

 ハイブリッドOAを「認めない」と明言しているのも特徴です。前回のとおりハイブリッドOAには問題も多く,一方でハイブリッドOAの増加は助成機関からAPC助成を受けられるからでした。ハイブリッドOAにAPCはこれ以上助成しない,というのがPlan Sのメッセージです。

 ただし,これも2018年当初は「認めない」だけだったハイブリッドOAの扱いが,現在は軟化しています。「いずれ完全にOAにするための移行期間中ならばOK」になりました。

 具体的に想定されるのは,やはり前回扱ったAPCと購読費の一括契約モデルです。いずれは「OAのための費用」としての契約に転換していく前提で,APCと購読費の一括契約を行う場合には,cOAlition Sによる支援が受けられる,とされています。

 その他に,現在一括契約を行っていない小規模出版社にcOAlition Sが一括契約のモデル構築を支援するとしています。これはPlan Sへのフィードバックの中で,対応できない中小規模出版社・学会出版が大手に比べ不利になる,という反発が起こったことへの配慮でしょう。さらにAPC支払いと購読費の相殺制度を設ける(二重払いをちゃんと避けようとしている)場合には,雑誌単位で「移行中の雑誌」と見なす場合もあり得る,とされています。

 このように一部でハイブリッドOA的なものも認められつつも,全てはいずれ完全にOAに転換する前提の下でのことです。移行中の雑誌を対象とする支援は2024年で打ち切るとされており,それまでに完全なOA雑誌になることが要求されています。

 ハイブリッドOAを認めない宣言と同じく衝撃をもって受け止められたのは「APCへの助成に上限を設ける」と定めたことでした。前回,APCと購読費の一括契約が進んでも,結局APCも値上がりするだけではないのか……との懸念を述べましたが,Plan Sもこの点に配慮して,APCに上限を設ける記述を加えました。……のですが,出版社はもちろん,OA関係者からも「上限を設ければ上限まで釣り上げられるのでは」等の懸念がありました。結局,現在は価格の根拠に透明性を持たせよ,場合によっては上限を設けるぞという記述に落ち着いています。

 要はAPCを好き放題に釣り上げた場合には,釣り上げの根拠を要求し,妥当と思えなければ助成対象から外すぞ,と宣言したわけです。ただ,一括契約モデルにした場合には,投稿論文数の増加を理由に毎年じりじり,値上げすることは可能そうな気がします……まぁしかしそれは,論文が増えるなら引き受けざるを得ない増額,ということでしょうか。

 日本の研究者に与える影響として,まず考えられるのはこれまで以上に,OAで手に入る論文が増えることです。Plan S参加機関の助成対象者の論文がOAとなるに加え,Plan Sに準拠してOAに移行する雑誌が増えれば,助成を受けていない研究の論文もOAになるでしょう。日本は完全に漁夫の利です。やったね!

 ただし,Plan SによってOA雑誌が増えるということは,日本の研究者が投稿する場もOA雑誌に移行し,APCを要求されることでもあります。Plan S参加機関から助成をもらっていれば,APCや移行契約の費用ももらえますが,そうでなければ丸かぶりしないといけないわけで……(汗)。

 積極的に欧州の研究者と共同研究をして,先方からAPC助成をもらうのも一つの手です。ただ,これも裏を返せば,Plan S助成を受けた研究者と共同研究すると,発表の場がPlan Sに準拠した雑誌や,OAリポジトリで即時公開してもいい雑誌に限られることになります。もっと言えば,日本の学会誌がPlan Sに準拠していない場合,今まで以上に欧州からの投稿は減ると予想されます。Plan Sには中国も乗っかる方針を示していますし,他の各国も賛同し始めるようなら,さらに影響は広がるかもしれません。

 その意味では日本の助成機関(Plan Sに加盟する側)や学会(準拠を求められる出版社)も,Plan Sに乗るか否か,考えていく必要があります(ラテンアメリカ諸国は「なんで欧州で世界の学術情報流通の在り方を決めようとするんだ!」と反発しているので,乗らない判断もあり得ます)。さまざまなしがらみを離れた個人的な見解としては,便乗しちゃったほうが楽なんじゃないかと思うのですが,事は購読料だけではなく発表の場の在り方の話(つまり,投稿できる雑誌を制限する話)になるので,図書館関係者だけでは決めようもなく,研究者・研究機関を交えた大きな議論が必要になっていくのでしょう。It’s been hard days.

 Plan Sのトップページのキャプチャー画面(クリックで拡大)

つづく

参考文献・URL
1)Plan S. Principles and Implementation.

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