医学書院

検索
HOME週刊医学界新聞 > 第3329号 2019年07月08日



第3329号 2019年7月8日


第25回日本家族性腫瘍学会開催


 第25回日本家族性腫瘍学会学術集会が6月14~15日,「がんゲノム新時代」をテーマに掲げ,青木大輔氏(慶大),村上好恵氏(東邦大)の両会長のもとコングレスクエア日本橋(東京都中央区),他にて開催された。2018年にはがんゲノム医療中核拠点病院が指定され,19年6月からは遺伝子パネル検査の保険収載が開始となった。がんゲノム医療の基盤が整いつつあり,新たながん治療時代の到来が期待される。会長企画シンポジウム「がんゲノム新時代」(座長=東京医歯大・三木義男氏,岡山大大学院・平沢晃氏)では,がんゲノム医療の今後の課題が議論された。


がんゲノム新時代に向けて課題を整理

 荻島創一氏(東北大)はデータサイエンティストの立場から,臨床の場で得たゲノムデータ共有の必要性を強調した。国内外の臨床でゲノム医療が始まる中,臨床で得たデータの標準化は遅れ,検査機関や電子カルテにばらばらの形式でデータが蓄積される危険性があると指摘した。「ゲノムデータを標準化し集約・解析することで,未来の医療につなげることをめざす流れがある」と氏は話し,米国の医療情報標準規格であるHL7や国際標準化機構ISO,ゲノム情報等の国際的なデータ共有の基盤づくりをめざす国際協力組織GA4GHが共同して臨床のゲノムデータの標準化を進めていると解説。氏は「各施設でゲノムデータを蓄積する際は,国際的に使用できるよう標準化にも目を向けてほしい」と訴えた。

 がん遺伝子のバリアント情報をもとに治療法を選択することへの関心が高まり,コンパニオン診断としてのがんゲノム医療が発展した。井本逸勢氏(愛知県がんセンター研究所)は,遺伝子パネル検査の保険収載が始まったことに触れ「がんゲノム医療への社会からの期待の高まりを感じる」と話した。しかし,遺伝子パネル検査を行っても1割程度の患者しか新たな治療法にたどりつけない現状に対し氏は,現在のゲノム医療は「コンパニオン検査の延長線上にある発展途上の技術」との見方を示した。今後,特に生殖細胞系列の臨床ゲノム解析で研究が進む全ゲノムシーケンス,トランスクリプトームやDNAメチル化解析などのデータをもとに,多層の生体情報を基盤としたがんオミクス解析が広がることで新規治療法開発につながるとの期待を示した。

 がんゲノム医療提供に向けた医療保険制度の整備が進む一方,「実際の運用を担う施設の体制整備には課題が山積している」と石岡千加史氏(東北大)は指摘した。東北大病院はがんゲノム医療中核拠点病院として既に遺伝子パネル検査を実施し,1症例ごとに時間をかけてエキスパートパネルでの討議を行ってきた。保険収載を機に症例数の増加が見込まれる中,「これまで同様に十分な議論を行うには,人手も時間も足りない」と懸念を示した。これを踏まえ同大は,宮城県医師会や新潟大など4県4大学と連携して行う東北次世代がんプロ養成プランによって,がんゲノム医療に強みを持つ医療職の養成を推進するとの展望を語った。

 今後のがんゲノム医療に臨床データをどう活用できるか。国立がん研究センターがんゲノム情報管理センター(以下,C-CAT)副所長の吉田輝彦氏は,2018年6月に開設したC-CATの重要な役割として,がんゲノム診断の質の管理・向上と情報の共有を挙げた。実臨床で得られたがんゲノムのリアルワールドデータをC-CATを介して共有する仕組みを確立することで,多施設・企業の臨床データを用いた良質なデータに基づく治療検討が期待される。「データの蓄積をさらに進め,データ提供者への一次利用だけでなく,研究・政策立案などの二次利用も展開したい」と,今後に意欲を示した。

 なお,学術集会に先立ち開催された評議会で,2019年7月に「一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会」への名称変更が決定した。

シンポジウムの模様