医学書院

検索
HOME週刊医学界新聞 > 第3325号 2019年06月10日



第3325号 2019年6月10日


第10回PC連合学会開催

 第10回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会(大会長=弓削メディカルクリニック/滋賀家庭医療学センター・雨森正記氏)が5月17~19日,「これまでの10年 これからの100年」をテーマに国立京都国際会館(京都市)にて開催された。併催のWONCAアジア太平洋地区大会(大会長=愛知医大・伴信太郎氏)と合わせ6467人の参加者を集めた。本紙では,学会が全日本病院協会(全日病)と取り組む総合医育成プログラムの開発状況と,日本のプライマリ・ケアの歴史を探究したシンポジウムの模様を報告する。


草場鉄周理事長
本年4月に日本PC連合学会新理事長に就任した草場鉄周氏(北海道家庭医療学センター)は,プライマリ・ケアが日本社会の基盤インフラとなることを目標に,学会の中期的な運営方針として①プライマリ・ケア診療の普及と質向上支援,②プライマリ・ケア領域の専門職の養成とキャリア支援,③臨床研究や国際活動を中核とした学術的な発信を挙げた。また,新・家庭医療専門医制度の創設など,同領域のさらなる強化に乗り出すことを表明した。


 地域の医療機関で働く医師の総合医へのキャリアチェンジを支援するため,全日病は2018年7月から認定総合医育成事業を開始した。日本プライマリ・ケア連合学会は全日病の委託を受けてプログラムを開発し提供している。シンポジウム「総合診療医へのキャリアチェンジを支援する研修プログラムの開発」(座長=筑波大・前野哲博氏,春回会・井上健一郎氏)では,同プログラム構築の背景と内容が紹介された。

 初めに,全日病常任理事を務める井上氏が,地域包括ケアの実現に向け,地域に密着した病院に求められる要点として,①臓器別にとらわれない幅広い診療,②多職種からなるチーム医療のマネジメント,③予防・健康増進や介護施設との連携を列挙。個々の医師がそれまでの専門性や経験を生かしながらプライマリ・ケアを実践できるためのプログラムを開始したと説明した。

 「基本コンセプトは,プライマリ・ケアの現場で一歩踏み出せること」。続いて登壇した前野氏は冒頭こう述べ,プログラムの内容を解説した。研修期間は1~3年の範囲とし2年間を推奨。診療実践コース22単位,ノンテクニカルスキルコース10単位の全32単位のうち,18単位以上取得すると認定され,修了者は日本プライマリ・ケア連合学会認定医試験の筆記試験が免除されるという。体験型ワークショップによるアクティブ・ラーニングで実践的スキルを身につけることを目的に,土日中心のスクーリングで20日以上受講する点が「最大の特徴」と説明した。臨床も教育経験も抱負な家庭医療専門医らが検討を重ね開発された本プログラムの中でも,ノンテクニカルスキルの習得は「ニーズが多様化・複雑化する医療現場で多職種と共に効率的にタスクをマネジメントする観点から重要性が高い」と強調。2018年度受講者のアンケートからも「自身の業務に実際に役立った」「役立つ気がしている」と答えた割合が9割を超えたと紹介した。

 2018年度から受講中の川端康一氏(富山西総合病院)からは,それまでかかわりの少なかった小児科や整形外科領域の知識を系統立てて学ぶことができ,「明日から使える実践的な内容だった」と成果が語られた。

 前野氏は,「今後,人数や回数の増加,東京以外の地方開催を検討するとともに,全日病以外の団体やプライマリ・ケア連合学会の会員等にも対象を広げ,プログラムの充実を図りたい」との見通しを述べた。

プライマリ・ケア史の源流は

 日本プライマリ・ケア学会,日本家庭医療学会,日本総合診療医学会の3学会合併から10年目を迎えた。本学会および前身団体に関連するプライマリ・ケアの歴史を後世に残すため,前述の前野氏を中心にプライマリ・ケア・アーカイブス・プロジェクトチームが組織された。本チームは,プライマリ・ケア史の源流を知る人へのインタビューや史料を整理()。その取り組みの一環として,シンポジウム「総合診療のこれまで――私たちはどこから来て,どこへ行くのか」(座長=筑波大・髙屋敷明由美氏,松村医院・松村真司氏)が開かれた。

 プライマリ・ケア小史(日本プライマリ・ケア連合学会,プライマリ・ケア・アーカイブス・プロジェクトチーム提供)(クリックで拡大)

 1976年に日本で初めて総合外来を開設したのは天理よろづ相談所病院。その初代総合診療教育部長であった今中孝信氏に,現在部長を務める石丸裕康氏がインタビューを行った模様が放映された。今中氏の話では,同院は1966年に近代的な病院に改修されたが,診断名が付かず専門外と判断された患者がたらい回しになる状況があったという。家庭・職場環境などの患者背景を含めて一人ひとりと向き合い,患者の全てを理解できるような診療科を設立することが総合外来誕生の理由と明かした。

 1970年代後半,厚生省(当時)の医師研修審議会では故・日野原重明氏が家庭医の必要性を強調し,議論が活発化。厚生省は1980年に「臨床研修指導医海外派遣制度」を創設し,海外で学んだ医師を指導医として活躍させようと第一陣に3人を派遣した。今回その一人である木戸友幸氏(愛港園診療所)が登壇した。氏は,ニューヨーク州立大家庭医科にてレジデントを終え,帰国後には家庭医制度の創設へ向けた厚生省「家庭医に関する懇談会」の委員となった。当初は家庭医制度の設立へ前向きな議論が行われたものの,一部の強い反対により,家庭医構想が頓挫。「この懇談会がプライマリ・ケアに対する一つの方向性を付けたことで,日本の家庭医構想が滞ったのは間違いない」と氏は証言した。

 学生時代に第2回家庭医療学夏期セミナーに参加した北西史直氏(トータルファミリーケア北西医院)は,セミナー参加時の状況を振り返った。「見学型実習ばかりだった当時,少人数によるワークショップや小外科実習を行ったことが印象的」と話し,現在では当たり前に行われる教育法をいち早く取り入れていた状況を回顧した。

 最後に松村氏より,「貴重な史料をお持ちの人や,当時の話を聞ける人がいればぜひご協力いただきたい」と,さらなる調査の進展に向け,来場者へ呼び掛けた。