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第3232号 2017年7月17日


【寄稿】

わが国の臨床疫学教育の現状と未来
日本臨床疫学会への期待

康永 秀生(東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻臨床疫学・経済学教授)


 臨床疫学とは,患者集団における臨床的イベントを計測することによりさまざまな予測を行い,厳密な科学的手法を用いてその予測が正しいことを確かめる科学である1)。臨床研究のテーマは日常臨床に潜んでいる。日常臨床からクリニカル・クエスチョンを紡ぎ出し,研究仮説を立て,適切な研究デザインを構築する。そして利用可能なデータから意味のある分析結果を出し,臨床的に妥当な解釈を行う。臨床研究のこれら一連のプロセスに不可欠となる理論および実践的な方法論を教えるのが,臨床疫学である。

日本の臨床疫学を取り巻く現状

 わが国の臨床疫学の発展に向けては二つの問題がある。一つは,大学医学部の多くが臨床系の教室でも基礎実験研究に注力していることだ。若手研究者に臨床研究を指導できる教員は少ない。臨床疫学を学ぶ場もあまりない。そしてもう一つはわが国の臨床研究に割り当てられる研究費予算は,米国とは比較にならないほど少ないことである。

 それでもわが国の臨床研究は,EBMの概念が普及してきた2000年以降,少しずつ増えている。しかしこれは臨床疫学の系統的教育の成果というより,独学で臨床疫学を身につけたごく一部の優秀な臨床家の努力に依存したものだと言えるだろう。こうした状況から脱却するには,多くの臨床家に臨床疫学教育の機会を提供するシステム構築が肝要だ。

 また,臨床研究には臨床試験(介入研究)だけでなく観察研究も含まれることにも注意すべきである。実際,最もエビデンスレベルの高いランダム化比較試験(RCT)は,倫理的・経済的な制約から実現困難なことが多く,PubMedに公開されている臨床研究論文の約9割は観察研究である。現在わが国では,さまざまな学会や研究団体が独自に症例データベースを構築している。臨床疫学教育ではこれまでRCTの手法習得に重きが置かれがちであったが,データベースから得られるビッグデータを活用した観察研究の手法の教育にも力を入れるべきだ。

 こうした状況を踏まえ,本稿では臨床疫学教育の現状と教育システム構築の在り方について述べていく。

教育の中心は大学院に,質・量共に向上の余地あり

 臨床疫学の系統的な教育は,主として大学院で行うべきである。臨床研究の出発点となるクリニカル・クエスチョンは,医師免許を取得し,ある程度臨床経験を積んだ後に初めて湧いてくるものだ。医学部6年間の教育は医学の基礎知識の涵養と基本手技の修練で手一杯であり,臨床疫学までカリキュラムに含めることはあまり現実的ではない。

 臨床疫学では臨床をテーマにしつつ疫学・統計の方法論を用いるため,その教育は主に公衆衛生学分野の大学院で実施されている。わが国では2000年,初めての公衆衛生大学院(School of Public Health;SPH)が京大に設置された。現在,東大,京大,帝京大などいくつかのSPHに公衆衛生学修士(Master of Public Health;MPH)課程が設置され,臨床疫学の教育プログラムが提供されている。

 筆者は2013年から,東大大学院のSPHおよび医学博士課程で,臨床疫学の系統講義(105分×16回,延べ28時間)を担当している。毎年40~50人の受講者に対して講義を行っている。また,文科省科研費・若手研究(B)のフォーマットに沿った研究計画書の書き方と医学英語論文の書き方についても,少人数の臨床疫学演習(105分×28回,延べ49時間)を開講し実践的に指導している。

 さらに臨床研究の直接指導を受けたい学生は,筆者の主宰する臨床疫学教室への配属を希望する。毎年5~6人のMPH学生に指導を行っており,最近4年間で,筆者の教室の在学生・卒業生たちによる総計約130編の臨床研究論文がピアレビュー・ジャーナルにアクセプトされた2, 3)。卒業生の多くは文科省科研費などのグラントを積極的に申請し,若手研究(A)に採択された者も複数いる。このように大学院教育で臨床研究の手法を系統的に学ぶことで,実際にエビデンス創出や人材の育成につながっていると言えるだろう。

 規模の大小に違いはあれ,同様の取り組みがいくつかの大学院やその他の教育機関で広がりつつあり,臨床疫学教育プログラムは強化されてきた。とはいえ,わが国全体として見れば,その質・量共に向上の余地があるだろう。

学会を通じて新たな臨床疫学教育の機会を

 SPHの数は少なく,定員も限られている。また,SPHの学生は在学中の1~2年間,臨床の常勤職からの一時離脱を余儀なくされてしまう。現時点でSPHは臨床研究を志す全ての若手臨床医の受け皿にはなり得ない。そのため,大学院教育だけでなく,学会などを通じた卒後教育プログラムの提供が重要だ。その代表的なものが学会であるが,これまでわが国には,臨床疫学研究・教育の核となる基幹学会がなかった。

 そこで昨年,筆者を含む国内の臨床疫学者を中心に,「臨床研究で医療を元気にする」というキャッチフレーズのもと,「日本臨床疫学会」を設立した(発足記念講演会の模様は本紙第3207号)。

 本学会は,「クリニカル・マインドとリサーチ・マインドを持つ医療者による質の高い研究を,医療ビッグデータを活用した研究などの振興と研究人材育成を通じて推進し,現在の医療が直面する諸課題の解決に貢献する」ことをミッションに掲げている。特定の診療科に限定されず,医師・看護師・薬剤師など全ての医療従事者をはじめ,臨床研究にかかわる全ての人を対象とする学会である。また,各臨床専門学会や研究団体とも連携し,学会レベルでの大型共同研究の計画や,次世代リーダーの人材育成をめざしている。

 臨床疫学教育には座学形式の講演だけでは不十分だろう。観察研究の手法を身につけるにはクリニカル・クエスチョンの定式化や観察研究における疫学研究デザインおよび統計的因果推論などの教育が特に重要であるが,これらには参加型・双方向性のワークショップやハンズオン・セミナーが適していると考える。日本臨床疫学会第1回年次学術大会では,こうした実践的な教育コンテンツが多く提供される()。本学会は,教育講演・統計セミナー・研究実践ワークショップなどを通じた参加者の臨床研究実践能力向上を第一の目的としている。

 日本臨床疫学会第1回年次学術大会の主なテーマ

 わが国の臨床疫学の発展には,大学院など個別の教育機関による教育体制の一層の充実はもとより,学会を通じた臨床家向けの卒後臨床疫学教育プログラムの提供・拡充が不可欠である。こうした系統的な教育システムの構築によって,日本発の良質なエビデンスをさらに増やし,医学界全体の発展に貢献できるものと期待している。

日本臨床疫学会第1回年次学術大会概要
会期:2017年9月30日~10月1日
場所:東京大学
詳細はhttp://www.pw-co.jp/jsce2017/

参考文献
1)Fletcher RH,et al.Clininical Epidemiology――the Essentials.5th ed.LWW;2012.
2)Tagami T,et al.Prophylactic antibiotics may improve outcome in patients with severe burns requiring mechanical ventilation: propensity score analysis of a Japanese nationwide database.Clin Infect Dis.2016;62(1):60-6.
3)Sasabuchi Y,et al.Increase in avoidable hospital admissions after the Great East Japan Earthquake.J Epidemiol Community Health.2017;71(3):248-52.


やすなが・ひでお氏
1994年東大医学部卒。東大病院,竹田綜合病院,国保旭中央病院での臨床研修・外科臨床を経て,2000年東大大学院医学系研究科公衆衛生学教室,03年東大病院企画情報運営部,08年東大大学院医学系研究科医療経営政策学講座特任准教授。11年ハーバード大医学校Department of Health Care Policy客員教員を経て,13年4月より現職。専門は臨床疫学,医療経済・政策学。Journal of Epidemiology編集委員。日本臨床疫学会理事。