医学書院

検索
HOME週刊医学界新聞 > 第3159号 2016年01月25日



第3159号 2016年1月25日


第35回 日本看護科学学会開催


 第35回日本看護科学学会学術集会(会長=日赤広島看護大・小山眞理子氏)が2015年12月5-6日,「先見・叡智・創成――時代を拓く看護」をテーマに広島国際会議場,他(広島県広島市)で開催された。超高齢社会を迎え,地域の保健・医療・福祉は包括的・継続的な体制を構築する方向へ動き出している。こうした社会状況の中で活躍できる看護師をいかに養成していくか,それが看護師養成機関に課せられた責務と言える。シンポジウム「地域包括ケア時代における看護学教育の新たな取り組み」(座長=千葉大大学院・宮﨑美砂子氏,県立広島大・岡光京子氏)では,社会の要請を踏まえて看護教育の強化に先駆的に取り組む3施設の実践が共有された。


小山眞理子会長
 大分県立看護科学大の村嶋幸代氏は,同大学士課程における「予防的家庭訪問実習」を紹介した。同実習は,在学中の4年間,地域に住む75歳以上の高齢者を定期的・継続的(年3-5回程度)に訪問し,機能低下予防に取り組むというもの。4年間,同一の患者を担当することが特徴で,地域住民の健康状態の改善とともに,高齢者を長期的な視点でとらえる力を養うことが狙いだ。「学生は,病院の中で提供される医療が限られたものであることに気付き,継続的にかかわることの大切さを実感できる」。村嶋氏はそのように実習の手応えを語った。同実習を行うに当たっては,学生や教員のみならず,地域住民,県・市自治体,地域の自治会や高齢者クラブなどの関係団体とあらゆる人々の協力が欠かせない。実習の設定や継続のコツとして,村嶋氏は「いずれかに負担が偏らないよう,各所の意見に耳を傾け,バランス感覚を持って実習の組み立てを考えることが大切」と明かした。

教員の意識改革が必要

 群馬大では,2014年度に開始された文科省「課題解決型高度医療人材養成プログラム」において,「群馬一丸で育てる地域完結型看護リーダー」事業に取り組んでいる。病院医療から在宅・地域医療へとシフトする社会の動きを踏まえ,必修科目に地域・在宅看護の要素を盛り込む学部教育改革の他,大学院教育として「地域完結型看護リーダー養成コース」「地域完結型看護実践指導者養成プログラム(履修証明プログラム)」を開設し,基礎教育と現任教育の一体的改革に着手した。一連の内容を報告した牛久保美津子氏(群馬大大学院)は「看看連携,他職種連携などを駆使し,地域の生活者である患者を地域の医療・ケアにつなぐことのできる人材を養う必要がある」と主張。そのためには「教員全員の意識改革が大事」と語り,成人看護,老年看護,小児看護といった分野を超え,地域の暮らしを支える方向にシフトする看護教育に教員らが総力を挙げて取り組む必要があると訴えた。

 神戸市看護大の石原逸子氏は,2013年度に開始された文科省「地(知)の拠点整備事業(Center of Community;COC)」に採択された「地域住民と共に学び,共に創るコミュニティケアの拠点づくり」事業の実施状況を報告した。同事業の中では,訪問看護や継続看護実践を行える人材育成を目標のひとつに掲げており,全卒業生が地域住民の暮らしの理解を深められるよう,模擬患者や教育ボランティアなどとして地域住民に参加を依頼する「コラボ教育」を実施。地域福祉センターでの健康測定,地域住民の自宅へ出向いて健康や暮らしに関するインタビューを行うなどの学外演習を行うという。石原氏は,COC事業の2年目を迎えた2015年,コラボ教育に協力する地域住民は増加し,学生たちの地域住民の生活に対する理解も深まっていることを説明し,大学と地域住民とが一体となって学ぶ教育カリキュラムの有効性を示した。