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第2931号 2011年6月6日


第85回日本感染症学会開催


 第85回日本感染症学会が4月21-22日に小野寺昭一会長(慈恵医大)のもと,ザ・プリンス パークタワー東京(東京都港区)にて開催された。東日本大震災の発生を受け一部のプログラムを変更した今回だが,緊急開催された2つのセミナー「災害と感染症対策」では,感染症の専門家として被災地支援のネットワークをつくることが使命と強調されるなど,感染症領域における課題を解決するための演題が並んだ。

 本紙では,感染症領域における多施設共同研究について議論したシンポジウムのもようを報告する。


 感染症領域では,病原体の種類が多様,診療科横断的といった感染症独特の性質が症例の除外判断を難しくさせるなど,多施設共同研究を困難なものとしている。シンポジウム「多施設感染症臨床研究推進の基盤作り」(座長=京大病院・一山智氏,東邦大・舘田一博氏)では,5人の演者が感染症領域における多施設共同研究の経験に基づき,研究推進のための方策を述べた。

感染症領域で臨床研究を成功させる知恵を出し合う

小野寺昭一会長
 最初に登壇した高倉俊二氏(京大病院)は,カンジダ血流感染の全国サーベイランスと,その結果に基づく抗真菌薬治療のランダム化比較試験の二つの多施設共同研究について紹介した。学会の支援に基づく調査であり成功裏に終了した前者に対し,後者では症例が集まらず失敗に終わったという。失敗の理由として,複雑なエントリー基準や候補症例に即時性が必要であった点を挙げ,治療介入研究の困難さを強調。ただ前者のような後ろ向き研究でも,結果に基づく介入後は生存率の改善につながったことから,現状を正確に知ることの意義を主張した。

 引き続いて,柳原克紀氏(長崎大病院)が地域で行う臨床研究について報告。氏らは長崎県での多施設共同研究の実施に当たって,2か月に一度研究会を実施し,情報交換を行うことで施設間の差の縮小に努めているという。また,臨床の疑問を解決できる研究を取り上げることで,研究熱心な医師のモチベーションを高めていると紹介した。さらにアジア地域におけるインフルエンザ薬の治験についても言及。複数国・多施設の検体の評価を統一するため検査は一か所で行うなど,臨床研究の推進について具体的な手法を示した。

 清水潤三氏(大阪労災病院)は多施設共同のSSI(手術部位感染)サーベイランスの経験を報告。阪大消化器外科の関連施設21施設で2003年より行ったSSI調査の結果,術式によりSSIに大きな差があることを明らかにするとともに,開始当初よりSSIを減少することができているという。また,真皮縫合法の臨床試験についても触れ,登録症例を増やすため研修医を対象とした手技コンテストを開催するなど,試験実施における工夫を紹介した。

 現場発の多施設共同研究の経験については,大曲貴夫氏(静岡がんセンター)が発言した。臨床現場では研究や論文発表にインセンティブを感じにくく,いざ研究をやる気になっても,リサーチクエスチョンや研究基盤,また研究を行うスキルがないなど多くのハードルがある。氏は,メーリングリストから議論に火がつき,多施設共同研究の実施に至った「日本の病院における血液培養採取状況および陽性率の実態調査」を紹介し,この経験が現場からでも研究が「できる」という自信につながったことを強調した。また医療の質領域の議論を参考に,日々医療を実践するなかで流されがちな現場の問題も,論文化することが重要との見解を示した。

 小池竜司氏(東京医歯大病院)は,組織戦略の面から臨床研究を推進するための方策を述べた。同院では抗MRSA薬の第III相試験を実施したが,試験の過程で検査部・薬剤部に多大な負担がかかるとともに,複数診療科が参加したため部署・部門間の調整に苦労し,感染症介入研究の難しさを実感したという。氏はこの経験を踏まえ,非介入研究から多施設共同研究を始めることを提案。研究へのハードルを下げるため,分担施設ではIRB(倫理審査委員会)が不要と解説し,市販後調査情報の活用などを促した。