褥瘡・創傷治療に携わる医療関係者が一堂に会す
第１回日本褥瘡学会が開催される
日本は急速な高齢社会となり，明年からは介護保険も開始されるが，“寝たきり”高齢者の数は本年度で120万人，2025年には230万人に達すると推定されている。“寝たきり”高齢者の褥瘡の発症増加も必須とみられ，その予防と治療が社会問題となっている中，日本褥瘡学会（理事長＝医療法人渓人会会長 大浦武彦氏）が，「このような現状と問題を解決するためには，褥瘡治療や研究に携わる者が一堂に会し，討論・評価をする必要がある」とのことから設立。さる9月3-4日の両日，第1回学術集会（会長＝青葉会青葉病院長 中條俊夫氏）が，東京・品川区の「きゅりあん」で開催された。
同学会は，これまで「褥瘡の分野における研究・開発，治療結果などの討論や評価」が医師，看護職，医療工学研究者を含めた医療福祉機器の3つのグループでそれぞれ個々に行なわれてきたが，今後は互いの連携のもと，「褥瘡や創傷管理に関する教育，研究，専門知識の増進普及を図り，褥瘡の予防と治療の向上促進と充実に貢献する」ことを目的に掲げた。
今学会では，開会式に続いての理事長講演「わが国の褥瘡治療の現況」をはじめ，招待講演「Best Practices for Pressure Ulcer Care in the United State : 1999」（米・ボルチモアメディカルセンター Diane Krasner氏）や，教育講演「創傷治癒の理念」（高知医大 倉本秋氏），パネルディスカッション「褥瘡のトータルマネジメント」（司会＝京大 宮地良樹氏，金沢大真田弘美氏）が企画された。また，一般演題は手術，症例研究，予防，在宅医療，医療材料，有効なケアなどの分野から約150題の発表が行なわれた他，国際セッションではアメリカから2題の報告がなされた。
褥瘡に関する医療費改定が話題に
大浦氏は理事長講演の中で，褥瘡患者に関して全国467施設の調査回答をもとに報告。その有病率は，入院患者総数の約5.8％であったが，今後は「老人保健施設や在宅における調査・分析が必要」とした。また，全国205施設のアンケート調査からは，各施設における治療方針や治療方針の変更に関して，「医師が決める」40％，「看護職が…」15％，「合同で…」40％であったこと。褥瘡治療・予防チームがある施設は26％，褥瘡の清潔については，「入浴している」61％，「シャワー浴」29％，「していない」が6％であり，「入浴している」のうち54％が「褥瘡部開放入浴」であり，「入浴・シャワー浴の褥瘡部開放は治療効果の有効性が示されている」として，積極的な褥瘡予防の必要性を説いた。その上で大浦氏は，「褥瘡は一般潰瘍と違い，難治性であり，治療に長期間要することなどから，褥瘡に対する意識改革は医療者間や社会的にも必要であり，診療報酬上の“熱傷”と同等以上の医療費算定と認知させる必要がある」と指摘。「行政への緊急提案が必要。そのために学会としての“褥瘡予防・ガイドライン”の作成が急務である」と述べた。また，パネルディスカッションでは，看護，外科，内科，リハビリ部門から5名の演者が登壇したが，その中で美濃良夫氏（阪和泉北病院）は，内科医の立場から「褥瘡の全身管理と医療制度」を口演。美濃氏は，褥瘡の発生しやすい内科系疾患として，(1)パーキンソン症候群（脳血管障害），(2)糖尿病（循環障害），(3)熱性疾患，(4)慢性呼吸器疾患，(5)慢性疾患・悪性腫瘍をあげた他，その他の疾患に脊髄損傷と泌尿器系疾患をあげ，前者では受傷直後に褥瘡が発生しやすいこと，弛緩性麻痺に褥瘡形成が多い（特に車椅子常用者）こと，不十分な排尿管理が発生を助長することを指摘した。
さらに医療保険制度に関して，「1年を超える加療を必要とする褥瘡の医療費は“老人処置料”や包括された“入院医学管理料”では不十分」と，大浦理事長と同様の指摘を行なうとともに，治療効果よりも「安価な薬剤・被覆材」の選択が余儀なくされている褥瘡医療の現状など，さまざまな問題を伝え，今後の「診療報酬や補助制度の改定の必要性」を示唆した。
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