医学界新聞

　

社会と経済
DRGのさらなる理解へ向けて

シンポジウム「DRG方式の国際比較」

　シンポジウム「DRG方式の国際比較」（司会＝慶大　池上直己氏，日本福祉大　川渕孝一氏）では，欧米諸国におけるDRGの機能と特徴が示され，日本への導入の意義や課題などが検討された。
　最初に池上氏が，「DRGの中心課題」と題してDRGについて説明。「DRGは，病院の生産性を見るために1970年代にアメリカで開発されたもので，コスト面から入院患者の疾病を分類する指標である」とし，その導入に関して，「医療資源利用に関するデータベースの構築が重要であり，そこが難しい点でもある」と語った。

各国のDRG

　続いて川渕氏が，「アメリカにおける動向」を発表。医療費の抑制を目的に採用されたDRGについて，「これを支払い方式に活用するには，(1)資源のコスト係数，(2)診療報酬，(3)調整係数（地域格差），(4)政治的・技術的移行期間，の4つを考慮に入れる必要があるが，その結果として，在院日数の短縮や在宅ケア・日帰り手術の増加，クリティカル・パスの普及などの効果があった」と語った。そして日本に適用させる際の課題にも言及し，適切な分類表の重要性を提示した。
　一方，松田晋哉氏（産業医大）は，フランスにおけるDRGの状況を説明。「フランスではアメリカのようにDRGが直接支払方式に対応しているのではなく，地域医療計画のもとで，1つの指標として活用されている。その効果として，(1)医療情報の透明化，(2)地域医療計画の推進，(3)コスト意識の向上，(4)地域格差の縮小，などが得られたが，分類の精緻化や，外来への適応拡大などといった課題も抱えている」と語った。
　さらに「スウェーデンにおける動向」と題して，島崎謙治氏（厚生年金基金連合会）が登壇。医療保障のほとんどが税金で賄われているスウェーデンについて，「財政悪化に伴い医療改革（エーデル改革）が進められており，1985年にDRGが検討され始め，1994年からストックホルムの9病院で試行された」と紹介。そして，「病院の生産性の向上という肯定的な評価がある一方，『医療費削減のための単なるツールになり兼ねない』との否定的な評価もある」と語った。

DRG導入に向けて

　続く池田俊也氏（慶大）は，「患者特性とコスト分析」と題して，DRGを導入する上での問題点を指摘。「DRGを入院支払い，年間予算，地域医療計画，病院マネジメント等に利用すれば，クリティカル・パスの一般化→QOLの向上→在院日数の短縮につながる。そのためにも，原価の把握や医療の質の適切な評価が重要であり，国際的な分類も必要になる」と語った。
　また，梅田勝氏（厚生省）による「日本における動向」では，中医協の作成した183例の疾病分類が紹介され，その分類に用いるきちんとした退院時サマリーの必要性が強く指摘された。これに関連して，総合討論でも「退院時サマリーの教育はどうするか」，「退院時の病名の正確性について」，「厚生省はDRGの導入によって示された適正価格に従うのか」など，活発な議論が交わされ，DRG導入に向けて本格的な論議が始まろうとしている今，その材料となるものが提起された。